廣井文庫（残された文献）
| 出版年（文字列） | 出版年（数値） | 出版社 | 著者 | カテゴリ/ジャンル | 備考 | タイトル |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1982 | 1982-11-01 | 研究代表者 志賀敏男 | 報告書 | 文部省科学研究費 自然災害特別研究(1)502004 大地震時における都市生活機能の被害予測とその保全システムに関する研究 (第2年度) | ||
| 1991 | 1991-04-01 | 東京消防庁防災部防災課 | 報告書 | （火災予防審議会答申） 都市環境の変化に伴う都民の新たな震災対策の在り方 | ||
| 1986 | 1986-09-01 | 放送文化調査研究所放送研究部 放送学研究班 | 報告書 | 海外のマス・コミュニケーション研究の動向 1986 | ||
| 1980 | 1980-03-01 | 国土庁 | 報告書 | 警戒宣言伝達システム作成調査 | ||
| 1981 | 1981-03-01 | 国土庁 | 報告書 | 警戒宣言伝達システム作成調査 | ||
| 井村保 | 抜刷 | 障害者の「情報保障」に関する問題点の検討 一インフラとしてのインターネットと情報アクセスを中心に一 中部学院大学研究紀要第2号別刷(平成11年3月) | ||||
| 1986 | 1986-05-01 | 郵政省自動翻訳電話システム開発推進協議会 コミュニケーションサイエンス分科会 | 報告書 | コミュニケーションサイエンス分科会 報告書 | ||
| 浜田純一 | 抜刷 | 東京大学新聞研究所紀要No.28,1980抜刷 プレスの自由の「制度的理解」について(2・完) | ||||
| 1992 | 1992-03-01 | サービスマークに関する調査研究会 | 報告書 | サービスマークに関する調査研究 報告書 | ||
| 2002 | 2002-03-01 | 日本災害情報ネットワーク | 報告書 | 平成12年度財団法人放送文化基金助成・援助 『大規模災害発生時の災害情報伝達のあり方について』報告書 ライフライン広報とマスコミの新しい関係を探る 一メーリングネットワークによる主要討議July,2001-February,2002一 | ||
| 損害保険料率算定会 | 報告書 | 第2回災害科学研究会全体会議要旨(情報と安全) 昭和63年11月18日(金) | ||||
| 1996 | 1996-03-01 | 財団法人郵政国際協会 電気通信政策総合研究所 | 報告書 | 情報通信サービスに関する諸問題 情報リテラシーに関する研究 一コンピュータ利用の実態調査から一 | ||
| 1997 | 1997-07-01 | 研究分担者津金澤聡廣 (関西学院大学社会学部教授) | 報告書 | 「都市災害における対処行動についての実態調査」報告書 平成9年度文部省科学研究費重点領域研究「都市直下地震」 研究課題「過密空間における震災時の人間行動」 (研究代表者・廣井脩東京大学社会情報研究所教授) 共同研究津金澤班 研究成果報告書(研究課題番号08248104) | ||
| 1997 | 1997-11-01 | 財団法人放送文化基金 | 報告書 | 放送文化基金委託研究『災害放送研究』プロジェクト 現地調査報告 ～鹿児島・北海道・静岡・新潟・山形～ | ||
| 1998 | 1998-05-01 | 財団法人放送文化基金 | 報告書 | 放送文化基金委託研究『災害放送研究』プロジェクト 現地調査報告 ～中国・四国～ | ||
| 1995 | 1995-03-01 | 研究代表者 堀部政男 (一橋大学法学部教授) | 報告書 | 情報公開と個人情報保護(研究課題番号04211115) 平成6年度科学研究費補助金:重点領域研究「情報化社会と人間」 第3群:高度情報化の法体系と社会制度 第1班:情報公開と個人情報保護 研究成果報告書 | ||
| 1998 | 1998-12-01 | 福岡県総務部消防防災課 | マニュアル | 「防災事務マニュアル」 | ||
| 1985 | 1985-02-01 | 東京大学工学部都市工学科 伊藤研究室 | 報告書 | 世田谷電話局・通信ケーブル火災事故 被害地住民を対象とした意識調査 | ||
| 1992 | 1992-07-01 | 財団法人日本気象協会 株式会社 三菱総合研究所 | 企画書 | 2冊 | 地震緊急情報・緊急対応システムの調査研究 研究調査企画書 | |
| 1987 | 1987-04-01 | 文教大学情報学部 吉井研究室 | 報告書 | テレビゲームと子ども達 | ||
| 2001 | 2001-12-01 | 「大地震!力を合わせて被災者・視聴者に情報を」冊子編集委員会 | 冊子 | 2冊 | 「大地震!力を合わせて被災者・視聴者に情報を」 | |
| 鈴木康弘 | 抜刷 | 中日新聞 土曜招待席「人と自然を語る」シリーズ 一九九七年三月二十二日～五月 | ||||
| 1996 | 1996-07-01 | 北陸経済連合会 | 報告書 | 日本海国土軸と北陸地域のあり方【要約】 | ||
| 1996 | 1996-05-01 | 災害科学研究会 情報通信部会 | 辻井重男 (中央大学) | 報告書 | 暗号政策と電子現金 | |
| 1995 | 1995-05-01 | 兵庫ニューメディア推進協議会 | 報告書 | 「災害時における情報通信のあり方に関する研究」(要約版) | ||
| 1993 | 1993-02-01 | 災害科学研究会 情報通信部会 | 秋山稔 (東京大学工学部) | 報告書 | 電気通信システムにおける安全・信頼性対策の具体例 | |
| 1989 | 1989-07-01 | 株式会社 木村技研 | 報告書 | 大都市住民の災害に対する備えと災害時の"トイレ"に関する意識調査 | ||
| 2001 | 2001-08-01 | 科学技術・学術審議会 研究計画・評価分科会 | 報告書 | ライフサイエンス、情報科学技術、地球環境科学技術、ナノテクノロジー・材料及び防災分野における当面の研究開発の推進に関する考え方について(報告) | ||
| 1999 | 1999-03-01 | 研究代表者 田中淳 | 報告書 | 平成10年度 文部省科学研究費 特定領域研究 「都市直下地震」課題番号10128234 研究成果報告書 災害弱者対策の阻害要因の解明に関する研究 | ||
| 2000 | 2000-01-01 | 住宅等再建支援制度研究会 | 報告書 | 「(仮称)被災者住宅再建支援制度」 創設に関する提言 | ||
| 資料 | 平成2年度 大阪市地域振興会大会 大阪市赤十字奉仕団大会 6月15日(金) | |||||
| 1991 | 1991-02-01 | 日本赤十字社 | 国内及び国外における救護体制検討委員会 | 報告書 | 国内救護体制の整備について（答申） | |
| 鈴木康弘 | 抜刷 | サハリン北部地震の震源地を訪ねて 「地理」Vol.41.No.3,R66-76,古今書院,1996年 | ||||
| 1982 | 1982-05-01 | 秋元律郎 | 抜刷 | 早稲田大学社会科学討究第七十八号抜刷 災害期における緊急社会システムと組織対応 | ||
| 中川和之 (時事通信社神戸総局次長) | 別刷 | (財)神戸都市問題研究所『都市政策』第99号平成12年4月発行別刷 「くらし」を取り戻す災害救助体系の確立を 一多様なシナリオの提示で自立と共生につなげる一 | ||||
| 船津衛 | 別刷 | 災害情報と住民の対応 社会学研究第五十八号別刷 | ||||
| 1991 | 1991-07-01 | 災害科学研究会 情報通信部会 | 荻野滋生 (NTTデータ通信㈱) | 報告書 | 情報システム安全対策の最近のトピックス | |
| 総務部総務課広報室 | 別刷 | これからの気象情報 測候時報第58巻第5号別刷 | ||||
| 北海道大学工学部建築工学教室 岡田成幸・鏡味洋史 | 別刷 | 地震 第44巻(1991) 93-108頁 震度による地震被害系統評価のためのバルナラビリティ関数群の構成 | ||||
| 北原糸子 (災害制御研究センター東北大学工学部) | 別刷 | 災害と家族 津波工学研究報告第9号平成4年3月 | ||||
| 1993 | 1993-03-01 | 火災予防審議会 人命安全対策部会 | 報告書 | 高齢者施設を中心とした災害弱者施設の防火安全対策の在り方について 答申書 | ||
| 1988 | 1988-06-01 | 財団法人 未来工学研究所 | 報告書 | ヤングの通信感覚と高度通信サービスに関する調査研究(要約版) | ||
| 1981 | 1981-09-01 | 日本学術会議災害工学研究連絡会 自然災害科学総合研究班 | 報告書 | 防災基準と二次災害防止に関する報告 | ||
| 日立電子株式会社 | 冊子 | 地域防災無線の解説 | ||||
| 1985 | 1985-04-01 | 社団法人 総友会 | 資料 | 『イタリア地震警報発令』の教訓 現地調査からの緊急報告会 資料 | ||
| 1987 | 1987-10-01 | 大島町 | 冊子 | 防災手帳(噴火避難編) | ||
| 1979 | 1979-08-01 | 静岡県地震対策課 | 報告書 | 東海地震に備えて 一地震対策研修資料一 | ||
| 1984 | 1984-03-01 | 東京都総務局災害対策部 | 冊子 | 防災資料 (大島町編) | ||
| 1988 | 1988-06-01 | 東京大学教養学部 | マニュアル | 防災マニュアル （大規模地震対策要領実施要項等） | ||
| 1989 | 1989-01-01 | 消防庁 | 冊子 | 消防庁 一住民生活の安全確保をめざして一 | ||
| 1990 | 1990-01-01 | 消防庁 | 冊子 | 消防庁 一住民生活の安全確保をめざして一 | ||
| 1988 | 1988-03-01 | 島田市 | 資料 | 島田市統計書 昭和62年版 | ||
| 1985 | 1985-08-01 | NHK | 冊子 | 緊急警報放送受信の手引き | ||
| 1997 | 1997-09-01 | 大蔵省印刷局 | 冊子 | 白書のあらまし5 平成9年版 防災白書のあらまし | ||
| 1992 | 1992-08-01 | TOKYO GAS | パンフレット | COUNTER MEASURE FOR EARTHQUAKE ’92.8 | ||
| NTT東京支社 | パンフレット | NTTの災害対策 もしもの時のうちの電話 | ||||
| 社団法人日本損害保険協会 | パンフレット | ドリル DE 防災 災害からあなたを守る国語・算数・理科・社会 | ||||
| 1996 | 1996-02-01 | 自然災害総合研究班 | 冊子 | 災害科学研究通信 No.54 | ||
| 2006 | 2006-02-01 | 文部科学省 科学技術政策研究所 | パンフレット | 資料1 科学技術動向研究センター | ||
| パンフレット | 財団法人 放送番組センター ～その社会的役割～ | |||||
| 財団法人道路保全技術センター | パンフレット | ROMAN-TEC NO.3 Road Management Technology Center | ||||
| 1987 | 1987-03-01 | 建設省建設経済局電気通信室 | パンフレット | 電気通信のあらまし | ||
| (財)電気通信高度化協会 | パンフレット | テレコムプラザ | ||||
| パンフレット | NCC専用サービスのご案内 | |||||
| 株式会社エヌ・ティ・ティファシリティーズ | パンフレット | Company Profile NTTファシリティーズ会社案内 | ||||
| NTT | パンフレット | 地域の発展と暮らしに役立つ情報網 オフトーク通信サービス | ||||
| 1982 | 1982-08-01 | 三田農業協同組合 | 冊子 | 有線放送電話番号簿 | ||
| 東北八新聞社協議会 | パンフレット | 東北ラウンドテーブル’96 | ||||
| パンフレット | TGCS東京ガス製造供給管理システム | |||||
| 建設省関東地方建設局 | パンフレット | 関東の防災対策 | ||||
| 静岡県 | マニュアル | わが家の地震対策マニュアル | ||||
| パンフレット | 新盤 目で見る防災読本 | |||||
| 尼崎市 | パンフレット | 防災シンポジウム 社会生活の中での安全を考える 1991年11月5日 | ||||
| 1993 | 1993-03-01 | ファイアセーフティ・フロンティア'94企画・推進協議会 | 報告書 | ファイアセーフティ・フロンティア'94 東京国際消防会議・東京国際消防防災展 平成4年度審議報告書 | ||
| 東北八新聞社協議会 株式会社・電通 | 報告書 | 東北ラウンドテーブル’95 実施報告書 | ||||
| 「21世紀の新素材」事務局 | 予稿集 | 第14回「大学と科学」公開シンポジウム 平成11年12月7日(火)～8日(水) 21世紀の新素材 －産業界を活性化させる傾斜機能材料一 予稿集 | ||||
| 社団法人日本広報協会 | パンフレット | 第75回広報セミナー〔東京〕1992・2・26～2・28 日本都市センター | ||||
| 1996 | 1996-06-01 | 港区教育委員会 明治学院大学 | 資料 | クリアーファイル | 1995年度 前期 公開講座（学習ノート） テーマ「創造的破壊―複合不況の経営理念の再構築」 | |
| (財)消防科学総合センター | 資料 | 2冊 | 平成5年度 防災安全中央研修会 平成5年7月15日・16日 | |||
| 1984 | 1984-08-01 | 日本学術会議災害工学研究連絡会 自然災害科学総合研究班 | 資料 | 災害情報と避難に関するシンポジウム | ||
| (財)消防科学総合センター | 資料 | 平成9年度 防災安全中央研修会 平成9年9月11日・12日 | ||||
| (財)消防科学総合センター | 資料 | 平成10年度 防災安全中央研修会 平成10年9月10日・11日 | ||||
| (財)消防科学総合センター | 資料 | 平成11年度 防災安全中央研修会 平成11年9月28日・29日 | ||||
| (財)消防科学総合センター | 資料 | 2冊 | 平成12年度 防災安全中央研修会 平成12年9月21日・22日 | |||
| (財)消防科学総合センター | 資料 | 平成13年度 防災安全中央研修会 平成13年9月20日・21日 | ||||
| (財)消防科学総合センター | 資料 | 防災安全中央研修会 昭和62年6月2日・3日 | ||||
| (財)消防科学総合センター | 資料 | 防災安全中央研修会 平成2年7月26日・27日 | ||||
| 日本火災学会学術委員会 | テキスト | 火災学会講演討論会 1991年1月2.3日 テキスト 火災感知をめぐる防災の課題 ―オオカミ少年からの脱却一 | ||||
| 台本 | 防災シンポジウム 災害予防と住民参加 ～宮城沖地震に備えよう～ 構成台本 平成15年6月5日 | |||||
| 1987 | 1987-11-01 | ラジオ日本 | 報告書 | 第11回ラジオ日本防災キャンペーン 実施報告書 | ||
| 豊島区立高齢者福祉センター | テキスト | 第22回 豊島シニアカレッジ《現代を考える特別講座》テキスト | ||||
| 1999 | 1999-11-01 | 厚隼省 (財)パブリックヘルスリサーチセンター | 資料 | 平成11年度 こころの健康づくり対策事業研修会 災害とストレスマネジメント | ||
| 財団法人 砂防・地すべり技術センター | 資料 | 平成15年度 (財)砂防・地すべり技術センター講演会 平成15年6月25日(水) | ||||
| 財団法人 砂防・地すべり技術センター | 資料 | 平成16年度 (財)砂防・地すべり技術センター講演会 平成16年6月9日(水) | ||||
| 災害科学研究会 地震災害予測研究会 損害保険料率算定会 | 資料 | 平成16年度災害科学研究会50周年記念フォーラム '96災害研究フォーラム 「災害に対する安全性について」 一安全水準の社会的コンセンサスをどう考えるか一 〔要旨集〕 平成8年11月15日 | ||||
| 日本建築学会 兵庫県南部地震特別研究委員会 | 資料 | 日本建築学会・兵庫県南部地震特別研究委員会特定研究課題4 第3回「木造密集市街地の防災まちづくり方策」連続シンポジウム 木造密集市街地整備・改善に果たす参加型まちづくりの役割について 1997年5月28日 | ||||
| 建設技術研究所・情報技術部 中森広道 | 資料 | 平成8年12月4日 災害時情報通信についての勉強会 資料 | ||||
| 2002 | 2002-03-01 | 東京大学社会情報研究所 | 資料 | 2冊 | 災害放送担当者のための集中講座 5月18日(金)～5月19日(土) | |
| 1998 | 1998-10-01 | 中央大学理工学研究所ハイテク・リサーチ・センター | 予稿集 | 「第2回"統合型地理情報システム"シンポジウム」(1998年10月30日)予稿集 | ||
| 1999 | 1999-04-01 | 中央大学理工学研究所ハイテク・リサーチ・センター | 予稿集 | 「第3回"統合型地理情報システム"シンポジウム」(1999年4月9日)予稿集 | ||
| 2001 | 2001-03-01 | 損害保険料率算定会 | 講演録 | 2000年災害研究フォーラム 「安全の教育・啓発はどうあるべきか」 一21世紀に向けて一 講演録 | ||
| 2003 | 2003-03-01 | 文部科学省 独立行政法人防災科学技術研究所 | 予稿集 | 地震動予測地図ワークショップ ー地震調査研究と地震防災工学・社会科学との連携一 予稿集 平成15年3月26日 | ||
| 東京都 | 資料 | 防災シンポジウム [平成4年度]〈子供と防災〉今、私たちにできること 平成5年3月23日 実施記録 | ||||
| 国際日本文化研究センター | 議事録 | 平成12年度 文部省所轄ならびに国立大学附置研究所長会議(第3部会) 議事録 12年12月1日(金) | ||||
| 九州大学学長 高橋良平 | 予稿 | 自然災害研究の変遷と動向に関するシンポジウム(昭和63年7月11日) 予稿 西部地区における自然災害の特徴と重点領域研究 | ||||
| 2003 | 2003-03-01 | 社団法人日本損害保険協会 | 報告書 | 2002 防災シンポジウム 報告書 | ||
| 2002 | 2002-08-01 | 阪神・淡路大震災記念 人と防災未来センター | 報告書 | 人と防災未来センター開設記念二元フォーラム「未来に育む安全で安心なまちづくり」 人と防災未来センター開設記念シンポジウム 報告書 | ||
| 1996 | 1996-10-01 | 日本海沿岸地帯振興連盟事務局 | 報告書 | 日本海沿岸16道府県知事サミット 一日本海国土軸の形成をめざして一 報告書 | ||
| 1999 | 1999-03-01 | アジア防災センター | 報告書 | アジア防災センター国際シンポジウム報告書 一アジア地域における多国間防災協力の推進一 | ||
| 1995 | 1995-07-01 | 社会情報システム学研究会 | 論文集 | 第一回社会情報システム学シンポジウム 「社会情報システム学の可能性」 講演論文集 | ||
| 財団法人放送文化基金『災害放送研究』プロジェクト | 報告書 | 放送文化基金委託研究『災害放送研究』プロジェクト 地域研究会・鹿児島 平成10年3月27日(金) 実施記録 | ||||
| 報告書 | 防災シンポジウム 災害予防と住民参加 宮城県沖地震に備えよう 2003年6月5日 報告書 | |||||
| 放送番組向上協議会 | 資料 | '96シンポジウム 1996年3月28日(木) 放送倫理の向上のために 今,ジャーナリズムに問われているもの | ||||
| 1984 | 1984-02-01 | 文部省学術国際局 | 報告書 | 昭和59年度 特別研究 研究計画概要 (自然災害) | ||
| 1985 | 1985-02-01 | 文部省学術国際局 | 報告書 | 昭和60年度 特別研究 研究計画概要 (自然災害) | ||
| 1989 | 1989-11-01 | 横浜市消防局 | 報告書 | 4冊 | 横浜国際都市防災会議最終報告 ヨコハマで語ろう21世紀都市の安全と安心を | |
| 1991 | 1991-03-01 | 建殺省国土地理院 建設省土木研究所 建設省建築研究所 財団法人国土開発技術研究センター | 報告書 | 平成2年度総合技術開発プロジェクト災害情報システムの開発報告書(委託) 災害情報システムの開発報告書 | ||
| 1991 | 1991-12-01 | 東京大学大学院社会学研究科 木村拓郎 | 論文 | 災害報道のあり方に関する研究―1991年雲仙岳噴火災害にみる災害報道 | ||
| 1992 | 1992-03-01 | 研究代表者 田中淳 | 報告書 | 2冊 | 平成3年度文部省科学研究費重点領域研究「自然災害の予測と防災力」研究成果報告書 自然災害に関する人文社会系研究のデータベース化 | |
| 1986 | 1986-02-01 | 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | B4 | 都市的災害の東京都江戸東京博物館に与える影響に関する調査報告書 | |
| 水越伸 | 別刷 | クリアーファイル | 『放送学研究』39号1989年掲載 アメリカにおける「放送」の産業的形成 ～「放送」観の発生と変容を中心として～ | |||
| 資料 | ファイル | タイトル無しファイル | ||||
| 2004 | 2004-03-01 | 内閣府・消防庁・気象庁 | 報告書 | 平成15年度災害対策総合推進調整費 緊急防災情報に関する調査報告書 | ||
| 2004 | 2004-02-01 | 総務省消防庁 | 報告書 | 防災情報多重同報システム調査検討業務 報告書 | ||
| 2002 | 2002-11-01 | 東海地震防災研究会 静岡商工会議所 | 資料 | 東海地震防災セミナー2002〔1984～,第19回〕平成14年11月14日(木) 東海地震防災への新たな取り組み | ||
| 資料 | 防災に関してとった措置の概況 第159回国会(常会)提出 | |||||
| 2003 | 2003-10-01 | NHK放送支化研究所 メディア経営 | 報告書 | テレビ50年 災害報道と放送の公共性 公共放送の責任と役割 | ||
| 2004 | 2004-02-01 | 職業訓練法人日本技能教育開発センター | 株式会社社会安全研究所 | 冊子 | 自主防災講座「災害対応の実践」 | |
| 2001 | 2001-03-01 | 理化学研究所地震防災フロンティア研究センター | 小檜山雅之,橋寺晋,牧紀男,林春男 | 論文 | EDM Technical Report No.10 DMSP/0LS夜間観測画像を用いた早期被災地推定システムの開発 | |
| 2001 | 2001-06-01 | 財団法人セコム科学技術振興財団 | 高度防災情報網の確立に関する研究グループ | 報告書 | 高度防災情報網の確立に関する研究 一安全・安心のネットワークー (特定総合研究成果報告書) | |
| 2001 | 2001-04-01 | NHK放送文化研究所 | 報告書 | 災害と情報伝達 ～東海豪雨・有珠山噴火・災害用語～ | ||
| 2002 | 2002-03-01 | 総務省消防庁防災課防災情報室 財団法人消防科学総合センター | 報告書 | インターネットを活用した災害情報システム開発報告書 | ||
| 2000 | 2000-07-01 | 財団法人マルチメディア振興センター | 報告書 | インターネット、携帯電話・PHSの高度利用に関する調査研究報告書 | ||
| 1994 | 1994-09-01 | NHK放送文化研究所 | パンフレット | 検証・災害放送 1991～1994 一地震・火山・台風・集中豪雨・大雪一 | ||
| NHK放送文化研究所 | 資料 | 災害放送の役割と課題～情報の収集と伝達・鹿児島水害(1993年)の検証～ | ||||
| 2002 | 2002-03-01 | ITを活用した災害情報の配信等に関する調査委員会 | 報告書 | ITを活用した災害情報配信のあり方に関する調査研究 | ||
| 1975 | 1975-03-01 | 東京消防庁 | 報告書 | 自動車火災に関する研究 震災時の市街地におけるタンクローリ一車火災の延焼性状 | ||
| 1981 | 1981-04-01 | 東京都総務局三多摩島しょ対策室 | 資料 | 市町村生活環境指標 | ||
| 1987 | 1987-05-01 | 財団法人国土開発技術研究センター | 報告書 | 昭和61年度事業課題別概要 | ||
| 1986 | 1986-03-01 | 自治省消防庁消防研究所 | 報告書 | 消防研究所技術資料第19号 簡易型火災警報器の非火災報に関する調査・研究 | ||
| 1987 | 1987-03-01 | 東北大学社会学研究室 「地域情報」研究会 | 報告書 | 地域社会と地域情報 船津衛編 | ||
| 1987 | 1987-03-01 | 東京消防庁 火災予防審議会 | 報告書 | 住宅・共同住宅における火災危険の解明に係る各種実態調査報告書 | ||
| 1986 | 1986-03-01 | 東京消防庁 火災予防審議会 | 報告書 | 住宅関係火災の事例分析結果報告書 | ||
| 1989 | 1989-05-01 | 財団法人 未来工学研究所 | 報告書 | 昭和63年度科学技術庁委託調査研究報告書(科学技術振興調整費) 大深度地下空間開発利用技術の展開方向に係わる調査報告書 | ||
| 1992 | 1992-10-01 | 重点領域研究高度情報化に伴う社会システムと人間行動の変容に関する研究総括班事務局 | 高木教典 東京大学社会情報研究所 | 報告書 | 領域略称名：情報化社会と人間 領域番号：103 科学研究費補助金重点領域研究 研究状況中間報告書 研究領域名 高度情報化に伴う社会システムと人間行動の変容に関する研究 研究期間(4年:平成3年4月～平成7年3月) | |
| 1995 | 1995-03-01 | 研究代表者鶴木眞 東京大学・社会情報研究所 | 報告書 | 科学研究費補助金・重点領域研究「情報化社会と人間」第1群第8班(鶴木班) 「国際情報システムの実態」(課題番号04211123)研究成果報告書 | ||
| 1992 | 1992-02-01 | 重点領域研究『情報化社会と人間』第4群「産業社会の情報化と経済システム」事務局 | 総括班代表 高木教典 | 報告書 | 文部省科学研究費・重点領域研究『情報化社会と人間』 第4群「産業社会の情報化と経済システム」・総括班 平成3年度合同研究報告書 | |
| 1989 | 1989-07-01 | 研究者代表 鈴木裕久 | 報告書 | 災害警報と避難行動に関する研究（研究成果番号636301014） 昭和63年度科学研究費補助金（重点領域(1))研究成果報告書 | ||
| 1980 | 1980-03-01 | 財団法人機械システム振興協会 委託先財団法人国際科学振興財団 | 報告書 | システム技術開発調査研究報告書 地区防災システムに関する調査研究報告書 | ||
| 1986 | 1986-10-01 | 株式会社グリーンサイエンス | 報告書 | 昭和60年度市町村防災行政無線設置状況(都道府県別・メーカ別) | ||
| 1986 | 1986-06-01 | (株)グリーンサイエンス | 報告書 | 5冊 | 市町村防災行政用無線局(同報無線)市場調査報告書 監修(社)日本農村情報システム協会 | |
| 1987 | 1987-11-01 | ラジオ日本 | 報告書 | 第11回ラジオ日本防災キャンペーン 実施報告書 | ||
| 1987 | 1987-03-01 | 通商産業省工業技術院 | 報告書 | 昭和61年度災害対策総合推進調整費 先端技術・産業にかかわる情報セキュリティーに関する調査報告書 | ||
| 1990 | 1990-03-01 | 財団法人消防科学総合センター | 報告書 | 高度情報化の進展した地域における防災体制に関する調査研究報告書 | ||
| 1990 | 1990-03-01 | 建設省都市局 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 高度都市機能集積地区における安全街区整備に関する基本指針策定調査報告書 | ||
| 1992 | 1992-03-01 | 建設省都市政策課都市防災対策室 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 平成3年度 都市防災対策の総合的推進に関する調査 一安全街区整備に関する基本指針一 報告書 | ||
| 1990 | 1990-03-01 | 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 平成元年度 国土庁委託調査 防災分野における国際協力のあり方に関する調査報告書 | ||
| 1997 | 1997-06-01 | 測地学審議会 地震火山部会 | 報告書 | 地震予知計画の実施状況等のレビューについて(報告) | ||
| 1990 | 1990-03-01 | 財団法人消防科学総合センター | 報告書 | 平成元年度自治省消防庁調査委託費 自主防災組織の育成強化方策に関する調査研究報告書 | ||
| 1996 | 1996-08-01 | 東京都衛生局 | マニュアル | 病院における防災訓練マニュアル | ||
| 2003 | 2003-03-01 | 科学技術・学術審議会 研究計画・評価分科会 | 報告書 | 防災に関する研究開発の推進方策について | ||
| (財)消防科学総合センター | 資料 | 平成8年度 防災安全中央研修会 平成8年9月5日・6日 | ||||
| 2000 | 2000-06-01 | 中部電力株式会社 | 報告書 | 防災業務計画 | ||
| 1999 | 1999-07-01 | 全国コミュニティ放送協議会 | 報告書 | そのとき,コミュニティ放送局はどう伝えるか 災害放送セミナーの記録 | ||
| NHK放送文化研究所 | 報告書 | 災害放送の役割と課題～情報の収集と伝達・鹿児島水害(1993年)の検証～ | ||||
| 1995 | 1995-09-01 | 財団法人運輸経済研究センター | 報告書 | 運輸経済研究資料070938 運輸関係災害情報ネットワークのあり方に関する調査報告書 | ||
| 中国語？？？ | RDEC-RES-089-008(委託研究報告) 市場競争下我國新聞專業意理的實践及困境 一以921地震新聞報導爲例 行政院研究登展考核委員會委託研究 中華民國八十九年十月 | |||||
| 中国語？？？ | RDEC-RES-089-008(委託研究報告) 市場競箏下我國新聞專業意理 的實蹉及困境 一以921地震新聞報導爲例 畿蛭難灘 受委託軍位=國立政治大學新聞學系 研究主持人=彰芸 協同主持人=谷玲玲 研究員=楊意普 研究助理=陳玉箴 石中天 李徳能 行政院研究登展考核委員會委託研究 中華民國八十九年十月 | |||||
| 1997 | 1997-03-01 | 国土庁大都市圏整備局 | 報告書 | 平成8年度 大都市圏における災害に強い情報通信ネットワーク整備のあり方に関する調査 －報告書― | ||
| 2002 | 2002-03-01 | 総務省消防庁 | 報告書 | 地方公共団体の防災体制のあり方に関する調査検討委員会報告書 | ||
| 2002 | 2002-02-01 | 北海道開発局 | 報告書 | 『広域防災情報展開構想』(火山防災情報の共有)報告書 | ||
| 災害科学研究会 地震災害予測研究会 損害保険料率算定会 | 要旨集 | '99災害研究フォーラム（平成11年11月15日） 「巨大災害と災害弱者」一被災者の構造はどう変わるか一〔要旨集〕 | ||||
| 2002 | 2002-02-01 | 情報通信審議会 | 報告書 | IT革命を推進するための電気通信事業における競争政策の在り方についての第二次答申 | ||
| 資料 | 第三回 日米企業防災シンポジウム 平成8年11月5～7日 | |||||
| 1997 | 1997-04-01 | 資料 | 英文 | Proceedings of The Third US-Japan Conference on Corporate Earthquake Programs November 5- 7, 1996 | ||
| 1996 | 1996-09-01 | 早稲田大学社会科学研究所居住環境部会 | 浦野正樹・三由啓一・海野和之 | 報告書 | 社会参加とボランティア 研究動向と関連文献・資料 | |
| 1995 | 1995-03-01 | 消防庁予防課 | 報告書 | 災害弱者利用施設等防火安全対策検討報告書(平成6年度) | ||
| 1993 | 1993-03-01 | 消防庁予防課 | 報告書 | 予防課 災害弱者利用施設等防火安全対策検討報告書(平成4年度) | ||
| 1989 | 1989-03-01 | 国土庁・建設省 | 報告書 | 第3回首都圏のウォーターフロント開発における総合的防災対策調査委員会 事前配付資料 昭和63年度災害対策総合推進調整費 首都圏のウォーターフロント開発における総合的防災対策調査報告書（案） | ||
| 1998 | 1998-03-01 | 自治省消防庁 財団法人消防科学総合センター | 報告書 | 防災まちづくり推進調査報告書 | ||
| 1993 | 1993-03-01 | 消防庁予防課 | 報告書 | 災害弱者利用施設等防火安全対策検討報告書(平成4年度) | ||
| 1991 | 1991-03-01 | 自治省消防庁防災課 財団法人電波システム開発センター | 報告書 | 衛星通信を利用した新しい消防防災無線 ネットワークに関する調査研究報告書 | ||
| 1986 | 1986-03-01 | 財団法人消防科学総合センター | 報告書 | 昭和60年度日本船舶振興会補助事業 消防防災情報地域システム調査研究報告書 | ||
| 1989 | 1989-03-01 | 財団法人消防科学総合センター | 報告書 | 防災情報の伝達機能強化方策に関する報告書 | ||
| 1997 | 1997-03-01 | 研究代表者 横田尚俊 (山口大学人文学部助教授) | 報告書 | 自然災害後の復興過程における地域住民の生活選択と地域社会の変容に関する研究 課題番号07610181 平成7年度～8年度科学研究費補助金(基盤研究C)研究成果報告書 | ||
| 1998 | 1998-01-01 | 中央大学理工学研究所ハイテク・リサーチ・センター | 「統合型地理情報システムの研究」グループ | 予稿集 | シンポジウム 新世紀の空間データ基盤と地理情報システム 歴史と現状を踏まえた展望と研究課題 | |
| 1998 | 1998-10-01 | 中央大学理工学研究所ハイテク・リサーチ・センター | 「統合型地理情報システムの研究」グループ | 予稿集 | 「第2回"統合型地理情報システム"シンポジウム」(1998年10月30日)予稿集 | |
| 1999 | 1999-04-01 | 中央大学理工学研究所ハイテク・リサーチ・センター | 「統合型地理情報システムの研究」グループ | 予稿集 | 「第3回“統合型地理情報システム”シンポジウム」(1999年4月9日)予稿集 | |
| 1998 | 1998-04-01 | 中央大学理工学研究所ハイテク・リサーチ・センター | 「統合型地理情報システムの研究」グループ | 予稿集 | ワークショップ 地理情報に関する権利と倫理 予稿集 | |
| NlPPORO放送系列 | 資料 | '99年度放送と人権シンポジウム 2000年2月19日(土) 災害とジャーナリズム ～東海村臨界事故報道をめぐって～ | ||||
| 2000 | 2000-03-01 | 三重県地域振興部消防防災課 | 報告書 | 平成11年度県民防災塾報告書 | ||
| 1999 | 1999-03-01 | 東京消防庁 火災予防審議会 | 報告書 | 建築物の防災特性に応じた防火安全性の評価 (延焼拡大抑制の評価) 一火災予防審議会答申一 | ||
| 2001 | 2001-03-01 | 社団法人日本機械工業連合会 | 株式会社富士総合研究所 | 報告書 | 平成12年度 情報システムの安全性・信頼性向上に係る調査研究報告書 | |
| 東京消防庁 | プログラム | ファイアセーフティ・フロンティア'94 東京国際消防会議 プログラム | ||||
| 1986 | 1986-10-01 | 株式会社グリ一ンサイエンス | 報告書 | 昭和60年度 市町村防災行政無線設置状況(都道府県別・メーカ別) | ||
| 1999 | 1999-12-01 | 経済企画庁物価局物価政策課物価管理室 農林水産省食品流通局物価対策室 通商産業省産業政策局物価対策課 | 報告書 | 執務参考資料 緊急時における物価安定対策 | ||
| 1990 | 1990-03-01 | 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 災害緊急時に必要な災害情報交換の項目・内容の整理報告書 | ||
| 1996 | 1996-01-01 | 近畿地方非常通信協議会 | 機関誌 | 「非常通信」第28号 | ||
| 1995 | 1995-05-01 | 兵庫ニューメディア推進協議会 | 報告書 | 災害時における情報通信のあり方に関する研究 | ||
| 1999 | 1999-03-01 | 日本損害保険協会 安全防災部 | パンフレット | 2000年問題に備える | ||
| 1999 | 1999-02-01 | 財団法人東京防災指導協会 | 報告書 | 平成10年度 防火管理ゼミナール(高度) | ||
| 1999 | 1999-03-01 | 火災予防審議会 人命安全対策部会 | 報告書 | 建築物の防災特性に応じた防火安全性の評価 (延焼拡大抑制の評価)答申書 | ||
| 1988 | 1988-03-01 | 住宅・都市整備公団 | 報告書 | 立川基地跡地関連地区における立川都市防災構想策定調査 | ||
| 1995 | 1995-05-01 | 火災予防審議会 人命安全対策部会 | 報告書 | 超高層建築物等の多様化に伴う防火安全対策のあり方答申書 | ||
| 1993 | 1993-11-01 | 財団法人河川情報センター | 写真集 | 頻発する自然災害 | ||
| (総理府) 内閣総理大臣官房広報室 | 報告書 | 世論調査報告書 平成11年6月調査 防災と情報に関する世論調査 | ||||
| 2005 | 2005-03-01 | 特定非営利活動法人 環境防災総合政策研究機構 | 報告書 | 平成16年度 災害支援物資の備蓄・物流計画に関する調査 報告書 | ||
| 2005 | 2005-03-01 | 財団法人海外建設防災協会 | 報告書 | 危機管理担当者のために 一防災専門家の講演記録一 | ||
| 1993 | 1993-03-01 | 研究代表者 首藤伸夫 | 報告書 | 2冊 | 災害多発地帯の「災害文化」に関する研究(研究課題番号04201110) 平成4年度科学研究費補助金(重点領域研究(1))研究成果報告書 | |
| 1996 | 1996-02-01 | 地域科学研究会 | 高見澤邦郎・中林一樹 | 書籍 | 都市の計画と防災 ～防災まちづくりのための事前対策と事後対策～ | |
| 1990 | 1990-01-01 | 愛知工業大学工学部土木工学科 防災工学研究室 | 論文集 | 防災工学研究室論文選集 第2集 (1980-1988) | ||
| 1984 | 1984-03-01 | 自然災害科学総合研究班 | 報告書 | 自然災害科学における各専門分野の現状と成果並びに将来の展望 | ||
| 1987 | 1987-01-01 | 市原市 | 報告書 | 昭和61年度 防災アセスメント調査(地震被害想定)報告書 | ||
| 1990 | 1990-09-01 | 東京都立大学人文学部福祉学研究室 信州大学教育学部松岡研究室 | 報告書 | 自然災害と家族 家族ストレス論による2地域長期調査 石原邦雄編 | ||
| 1990 | 1990-02-01 | 早稲田大学社会科学研究所 | 報告書 | 早稲田大学社会科学研究所(都市災害部会) 研究シリーズ23 都市災害と地域社会の防災力 | ||
| 1998 | 1998-08-01 | 建設省 | 報告書 | 平成11年度重点施策 一21世紀への展望を開く活力ある国土の構築一 | ||
| 1998 | 1998-08-01 | 建設省 | 報告書 | [別冊] 平成11年度重点施策参考資料 | ||
| 1996 | 1996-02-01 | 日本海沿岸地帯振興連盟 | 報告書 | 日本海国土軸に関するシンポジウム・講演・大会 記録報告書 | ||
| 1996 | 1996-12-01 | 国土審議会計画部会 | 報告書 | 計画部会調査検討報告 | ||
| 1996 | 1996-03-01 | 社団法人日本電子工業振興協会 | 報告書 | 産業安全化センシング調査研究報告書II | ||
| 1996 | 1996-03-01 | 財団法人大阪科学技術センター付属 ニューマテリアルセンター 超高速材料試験評価に関する調査委員会 | 報告書 | 超高速材料試験評価に関する調査委員会報告書 | ||
| 1998 | 1998-12-01 | 国土庁防災局 | 報告書 | 東海地域に係る観測情報と防災対策検討調査報告書 | ||
| 1997 | 1997-03-01 | 東京消防庁 火災予防審議会 | 報告書 | 建築物の管理形態等の多様化に伴う防火安全対策のあり方 (火災予防審議会答申) | ||
| 1997 | 1997-03-01 | 自治省消防庁予防課 財団法人地方自治研究機構 | 報告書 | 高齢者を住宅火災から守るための調査研究 | ||
| 1997 | 1997-03-01 | 自治省消防庁 財団法人消防科学総合センター | 報告書 | 防災まちづくりに関する推進調査報告書 | ||
| 1988 | 1988-03-01 | 国土庁防災局 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 防災知識の普及・教育のあり方に関する調査報告書 | ||
| 1995 | 1995-05-01 | 東京消防庁 火災予防審議会 | 報告書 | 超高層建築物等の多様化に伴う防火安全対策のあり方 (火災予防審議会答申) | ||
| 1995 | 1995-10-01 | 新陽株式会社 | 報告書 | 防災の強化策 防災活動の想定シナリオ 防災指揮所の想定機構 防災訓練計画の作成参考資料 | ||
| 1982 | 1982-03-01 | 仙台市 (財)国土開発技術研究センター | 報告書 | 都市防火区画手法の適用に関する調査報告書 | ||
| 1996 | 1996-07-01 | 北陸経済連合会 | 報告書 | 日本海国土軸と北陸地域のあり方 | ||
| 2003 | 2003-05-01 | 名古屋駅地区滞留者等対策検討委員会 | 報告書 | 2冊 | 名古屋駅地区滞留者等対策検討委員会提言書 ～防災協働社会の構築に向けた提言～ | |
| 2003 | 2003-05-01 | 名古屋駅地区滞留者等対策検討委員会 | 報告書 | 2冊 | 名古屋駅地区滞留者等対策検討委員会提言書 ～名古屋市滞留者等支援対策ガイドライン～ | |
| 1973 | 1973-12-01 | 財団法人日本都市センター | 松岡利二・福沢宗道 | 書籍 | 都市計画のための調査 | |
| 1982 | 1982-12-01 | 東京都 | 報告書 | 昭和55年国勢調査による東京都の昼間人口 | ||
| 1988 | 1988-03-01 | 東京都統計協会 | 報告書 | 昭和60年国勢調査による東京都の昼間人口 | ||
| 1984 | 1984-10-01 | 多摩市 | 報告書 | 第七回 多摩市政世論調査報告書 | ||
| 1991 | 1991-08-01 | 尼崎市 | 報告書 | 平成3年度 尼崎市民アンケート調査結果報告書 市民生活の安定と安全 | ||
| 1988 | 1988-09-01 | 武蔵野市 | 報告書 | 不発爆弾に関する市民アンケート調査 | ||
| 1986 | 1986-03-01 | 群馬県地域高度情報化社会研究会 | 報告書 | 群馬県地域高度情報化社会研究会 中間報告書 | ||
| 1989 | 1989-05-01 | 財団法人未来工学研究所 | 報告書 | 昭和63年度科学技術庁委託調査研究報告書(科学技術振興調整費) 大深度地下空間における人間の社会・心理学的課題に関する調査研究報告書 地下空間と人間 | ||
| 1986 | 1986-07-01 | 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 都市における総合的地下利用方策の研究 ―防災的見地に立った利用方策の検討－ | ||
| 1986 | 1986-06-01 | 東京都企画審議室 | 冊子 | 東京都高度情報化社会研究会 情報化の進展と都政の対応 | ||
| 1975 | 1975-02-01 | 東京都首都整備局建築指導部 東京理科大学理工学部建築学科 大河原研究室 | 報告書 | B4 | 地下建築物の防火避難施設等に関する調査報告書 | |
| 1989 | 1989-03-01 | 株式会社旭リサーチセンター | 報告書 | 昭和63年度農林水産省食品流通局委託調査 昭和63年度食料品緊急時価格形成分析調査報告 | ||
| 1984 | 1984-03-01 | 自治省消防庁 | 報告書 | 防災アセスメントに関する調査報告書 防災アセスメントマニュアル (要約版) | ||
| 1989 | 1989-11-01 | 横浜市消防局 | 報告書 | 横浜国際都市防災会議最終報告 | ||
| '97ひょうご一神戸会議開催委員会 神戸新聞情報科学研究所 | パンフレット | '97ひょうご一神戸会議 みどりが結ぶ都市と農山村 | ||||
| '96ひょうご一西はりま会議開催委員会 | パンフレット | '96ひょうご一西はりま会議 1996年11月20・21日 交流一科学技術が結ぶ世代と地域 | ||||
| 1989 | 1989-03-01 | 横浜市都市計画局 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | みなとみらい21 防災基本計画策定調査報告書[1] | ||
| 1990 | 1990-03-01 | 横浜市都市計画局 | 報告書 | みなとみらい21防災基本計画 策定調査報告書 安心都市づくりを目指して | ||
| 1994 | 1994-03-01 | 文部省・重点領域研究「自然災害」 総括班・災害情報委員会 (キーワード体系化ワーキンググループ) | 図集 | 自然災害科学 キーワード用語・体系図集 | ||
| 山崎栄一 | 抜刷 | 神戸大学大学院法学研究会 「六甲台論集」法学政治学篇第48巻第1号(平成13年7月)抜刷 被災者支援の憲法政策 一憲法政策論のための予備的作業一 | ||||
| 1996 | 1996-08-01 | 東京都衛生局 | マニュアル | 病院における防災訓練マニュアル | ||
| 1993 | 1993-03-01 | 東京消防庁 火災予防審議会 | 報告書 | 高齢者施設を中心とした災害弱者施設の防火安全対策に係る調査報告書 | ||
| 1994 | 1994-03-01 | 災害弱者利用施設等防火安全対策検討委員会 | 報告書 | 災害弱者利用施設等 防火安全対策検討報告書 (平成5年度) | ||
| 1988 | 1988-03-01 | 静岡県地震対策課 | 報告書 | 災害に強い県土づくり基本構想策定調査報告書 | ||
| 1988 | 1988-03-01 | (財)都市防災研究所 | 報告書 | 防災情報の分類と活用方法に関する基礎調査報告書 | ||
| 1988 | 1988-03-01 | 財団法人消防科学総合センター | 報告書 | 昭和62年度 日本船舶振興会補助事業 地域防災データバンクの整備・活用に関する調査研究報告書 | ||
| 内閣府 | パンフレット | 2冊 | わが国の災害対策 | |||
| 内閣府 | パンフレット | 地震防災情報システム 情報で社会の安全を | ||||
| 横浜市 | パンフレット | READY 横浜市リアルタイム地震防災システム | ||||
| 2001 | 2001-03-01 | 横浜市総務局災害対策室 | パンフレット | 防災都市横浜 阪神・淡路大震災からのあゆみ | ||
| 1997 | 1997-03-01 | 宮城県志津川町総務課津波防災サミット事務局 | 講演録 | 第6回全国沿岸市町村津波防災サミット 津波てんでんこ一三陸地震津波から100年 講演録 | ||
| 1980 | 1980-03-01 | 建設省都市局 | 報告書 | 総合都市防災対策調査報告書 | ||
| 1990 | 1990-03-01 | 財団法人消防科学総合センター | 報告書 | 平成元年度自治省消防庁調査委託費 地下空間における消防防災対策に関する調査研究報告書(中間報告) | ||
| 1988 | 1988-09-01 | 早稲田大学 災害情報センター | 報告書 | 1988.09Vo1.1,No.6 災害情報 一昭和63年8月中の事故・災害－ | ||
| 1993 | 1993-09-01 | 科学技術会議 防災科学技術部会 第三分科会 | 報告書 | 第三分科会報告書 | ||
| 1987 | 1987-03-01 | 建設省都市局都市防災対策室 財団法人 都市防災研究所 | 報告書 | 2冊 | 昭和61年度災害対策総合推進調整費 昭和61年度防災・環境複合対策検討調査(アーバンオアシス構想) | |
| 1990 | 1990-03-01 | 研究機構災害情報センター | 報告書 | 1990.3Vo1,2,No,12 災害情報 1990年2月中の事故・災害 | ||
| 1990 | 1990-02-01 | 研究機構災害情報センター | 報告書 | 1990.2 Vol.2. No.11 災害情報 1990年1月中の事故・災害 | ||
| 1991 | 1991-03-01 | 財団法人消防科学総合センター | 報告書 | 地域防災計画のデータベース化に関する調査研究報告書 | ||
| 1993 | 1993-03-01 | 消防庁予防課 | 報告書 | 災害弱者利用施設等防火安全対策検討報告書(平成4年度) | ||
| 1986 | 1986-03-01 | 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 2冊 | 災害弱者が安心して暮せる地域を目指して 災害弱者のための防災対策調査報告書 | |
| 1996 | 1996-03-01 | 埼玉県立南教育センター政策研究部 | 報告書 | 政策研究報告書第4号 非常災害時における学校の対応とその社会的役割に関する研究 | ||
| 1991 | 1991-01-01 | 「国際防災10年」国際会議実行委員会鹿児島事務局 | 報告書 | 「国際防災の10年国際会議」鹿児島会議報告書 | ||
| 1986 | 1986-03-01 | 国土庁防災局 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 世界の防災制度 諸外国における災害対策に関する制度・体制に関する調査報告書 | ||
| 1993 | 1993-03-01 | 末来工学研究所防災・セキュリティグループ | 報告書 | 民間防災組織の国際比較に関する調査研究報告書 一先進諸国の防災ボランティアー | ||
| 1993 | 1993-03-01 | 財団法人セコム科学技術振興財団 | 報告書 | 民間防災組織の国際比較に関する調査研究 一先進諸国の防災ボランティアー | ||
| 1988 | 1988-03-01 | 通商産業省工業技術院 | 報告書 | 昭和62年度災害対策総合推進調整費 先端技術・産業の研究機能に関する防災対策調査報告書 | ||
| 1990 | 1990-03-01 | 自治省消防庁防災課 財団法人電波システム開発センター | 報告書 | 衛星通信を利用した新しい消防防災無線ネットワークに関する調査研究報告書 | ||
| 1995 | 1995-07-01 | 報告書 | 大都市激甚災害対策委員会 報告書 | |||
| 2001 | 2001-03-01 | 国土交通省関東地方整備局 | パンフレット | 関東広域情報ネット構想 | ||
| 2002 | 2002-03-01 | 損害保険料率算定会 | 講演録 | 2001年災害研究フォーラム「産業廃棄物とリスク」 一安全な社会の実現を目指して一 講演録 | ||
| 1985 | 1985-03-01 | 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 自治体における防災情報の利用現況とニーズの把握に関する調査報告書 | ||
| 1987 | 1987-03-01 | 国土庁防災局 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 昭和61年度災害対策総合推進調整費 防災ボランティアに関する調査報告書 | ||
| 2000 | 2000-03-01 | 財団法人亜熱帯総合研究所 | 報告書 | 平成11年度 沖縄開発庁委託調査 亜熱帯研究の総合的推進のための研究可能性の調査 一沖縄における自然災害リスクとその対応力に関する基礎調査― | ||
| 北海道開発局 | パンフレット | 北海道開発局の防災対策 安全な地域づくりに向けて | ||||
| NlPPORO放送系列 | 資料 | 99年度放送と人権シンポジウム 2000年2月19日(土) 災害とジャーナリズム ～東海村臨界事故報道をめぐって～ | ||||
| 1988 | 1988-03-01 | 国土庁防災局 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 防災知識の普及・教育のあり方に関する調査報告書 | ||
| 1999 | 1999-03-01 | 自治省消防庁 | 報告書 | 大規模災害時における消防・防災ヘリコプターの広域応援体制検討委員会報告書 | ||
| 1977 | 1977-03-01 | 警視庁警備部 | 報告書 | 避難道路の実態調査 | ||
| 2001 | 2001-01-01 | 総務省消防庁防災課・防災情報室 | 報告書 | 地方防災行政の現況(付平成11年災害年報) | ||
| 1976 | 1976-01-01 | 高知県 | 冊子 | 防災の手引 | ||
| (社)日本火災学会 | テキスト | 第37回火災科学セミナー テキスト 大阪会場 平成10年10月9日(金) 21世紀の消防防災 川崎会場 平成10年10月29日(木) 災害の多様化と安全対策 | ||||
| J・ユージン・バース デニス・S・ミレッティ | 資料 | 政府・企業・コミュニティに対する地震予知の社会経済的影響 組織の政策のための調査知見・問題及び意味 | ||||
| 1964 | 1964-11-01 | 長野県上伊那郡中川村役場 | 冊子 | 中川村の災害誌 36.6梅雨前線豪雨 1964.11 | ||
| 1987 | 1987-10-01 | 自治省消防庁防災課 | 報告書 | 地方防災行政の現況(付昭和61年災害年報) | ||
| 2003 | 2003-03-01 | 総務省消防庁 | 報告書 | 防災・危機管理教育のあり方に関する調査懇談会報告書 | ||
| 1993 | 1993-12-01 | 内閣総理大臣 | 報告書 | 防災に関する研究開発基本計画 | ||
| 1998 | 1998-09-01 | 財団法人厚生統計協会 | 報告書 | 1995年市区町村別生命表 創立45周年記念 |