Top廣井先生著書一覧（論文・雑誌）

廣井先生著書一覧（論文・雑誌）

idタイトルページ数雑誌名巻号出版社備考出版年（西暦）
1第２章３｢チョムスキー理論の心理学的意味」第２章言語とコミュニケーション51-57『講座現代の社会とコミュニケーション 1　基礎理論』東京大学出版会1973-01-01
第２章４｢意味の問題」第２章言語とコミュニケーション58-74『講座現代の社会とコミュニケーション 1　基礎理論』東京大学出版会
1.5｢不安・災害に関する態度」309-354『コミュニティ意識の研究』東京大学出版会1977-01-01
4｢最近の利用満足研究―その現状と問題点」7-20『新聞学評論』26日本新聞学会1977-01-01
7｢アメリカ初期プロパガンダ研究と亡命社会科学者」92-107『新聞学評論』27日本新聞学会1978-01-01
8｢パニック―イソップの神話が蘇る日」82-119『潮』232（9月号）潮出版社1978-01-01
2｢コミュニケーション、個人と社会」166-184『社会科学のための心理学』小林出版小林出版1980-01-01
12｢警戒宣言と人間の心理」22-25『みち』41日本道路公団1980-01-01
151-89『警戒宣言等伝達システム作成調査』国土庁同タイトル論文なし。別扱いのこと。1980-01-01
3｢地域的放送メディアの問題状況」52-62『地域的情報メディアの実態』東京大学出版会1981-01-01
4｢地域的情報メディアの実態と問題」298-309『地域的情報メディアの実態』東京大学出版会1981-01-01
5｢地域的情報メディアと住民」482-495『地域的情報メディアの実態』東京大学出版会1981-01-01
6｢住民調査にみる御岳山噴火とその影響」269-280『災害への社会科学的アプローチ』新曜社1981-01-01
7｢地震予知情報への住民の対応(その1)」3-200『続・地震予知と社会的反応』東京大学出版会1981-01-01
405｢行為理論と言語」（Dieter Wunderlich 著の翻訳）108-124『思想』690岩波書店1981-01-01
8｢災害とマスメディア」125-154『災害と人間行動』東京大学出版会1982-01-01
8.5｢都市の災害」230-264『災害と人間行動』東京大学出版会1982-01-01
17｢情報伝達の問題」196-200『地震と災害：研究成果普及版』自然災害科学総合研究班1982-01-01
18｢災害情報について」4-6『会報』53（9月号）東京防災指導協会1982-01-01
110｢民間事業所の地震防災応急対策：アンケ－ト調査報告書」不明静岡県地震対策課1982-01-01
19(1)｢地震と住民―昭和五七年浦河沖地震調査―」（１）6-8『防災通信』275（10月号）日本防災通信協会1982-01-01
19（2)｢地震と住民―昭和五七年浦河沖地震調査―」（２）6-7『防災通信』276（11月号）日本防災通信協会1982-01-01
707｢災害と人間行動」1-37『災害と群集心理』№23特別区職員研修所1982-01-01
9｢流言－社会的危機とことば」215-247『ことば』東京大学出版会1983-01-01
21｢2章　ライフラインに関する県民意識」33-75『東海地震とライフライン』地震予知総合研究振興会1983-01-01
22｢災害と情報」8面『電通報』194（5月26日号）電通1983-01-01
26｢都市災害と人間行動」6-11『新都市』37（8）都市計画協会1983-01-01
31｢災害と広報」4-9『広報』364（9月号）日本広報協会1983-01-01
32｢なまず絵」不明『予防時報』135日本損害保険協会1983-01-01
33｢地震時の情報」（講演：1983年10月14日｢昭和58年度火災科学セミナー」概要）41-48『火災』147日本火災学会1983-01-01
36｢津波と防災」『漁港』　25(4)全国漁港協会1983-01-01
500｢災害時における情報伝達の重要性」（災害と情報1）145-152『月刊消防』5（9）（通号49）9月号東京法令出版1983-01-01
501｢避難指示と『警報過程』」（災害と情報2）16-21『月刊消防』5（10）（通号50）10月号東京法令出版1983-01-01
502｢警報過程の問題点」（災害t情報3）134-142『月刊消防』5（11）（通号51）11月号東京法令出版1983-01-01
503｢災害警報と住民の避難行動」（災害と情報4）110-118『月刊消防』5（12）（通号52）12月号東京法令出版1983-01-01
512｢災害と日本人」（日本人の災害観1）79-85『月刊消防』5(1)（通号41）1月号東京法令出版1983-01-01
513｢自然と日本人」（日本人の災害観2）124-129『月刊消防』5（2）（通号42）2月号東京法令出版1983-01-01
514｢津波と日本人」（日本人の災害観3）106-112『月刊消防』5（3）（通号43）3月号東京法令出版1983-01-01
515｢津波と日本人」（日本人の災害観4）132-140『月刊消防』5（4）（通号44）4月号東京法令出版1983-01-01
516｢災害文化と日本人」（日本人の災害観5）161-166『月刊消防』5（5）（通号45）5月号東京法令出版1983-01-01
517｢災害文化と日本人」（日本人の災害観6・完）58-64『月刊消防』5（6）（通号46）6月号東京法令出版1983-01-01
29(1)｢地震予知情報の伝達と効果―三島市における誤報『警戒宣言サイレン』事件」（１）6-8『防災通信』286（9月号）日本防災通信協会1983-01-01
29(2)｢地震予知情報の伝達と効果―三島市における誤報『警戒宣言サイレン』事件」（２）6-8『防災通信』287（10月号）日本防災通信協会1983-01-01
27｢地震予知情報の伝達過程」319-322『第20回自然災害科学総合シンポジウム講演論文集』文部省科学研究費自然災害特別研究―自然災害科学総合研究班1983-01-01
24｢災害と情報研究」2『東京大学新聞』30481東京大学新聞社1983-01-01
45｢災害時の放送方針」331-356『広域圏におけるテレビ・ローカル放送』　（東京大学新聞研究所叢書７）東京大学新聞研究所共著と重複1984-01-01
10｢災害の社会学」108-110『天災人災』ミサワホーム総合研究所1984-01-01
641｢災害警報の伝達と住民の避難行動」19-24『災害情報と避難に関するシンポジウム』日本学術会議災害工学研究連絡会1984-01-01
38｢１９８３年４月２７日久慈市林野火災における避難指示の伝達と住民の避難行動」108-120『１９８３年４月２７日東北地方山林火災大規模化をもたらした異常乾燥強風に関する研究』文部省科学研究費・自然災害特別研究研究成果（Ｎｏ．Ｂ-５８-１）―自然災害科学研究班／発行：東北大学理学部地球物理学教室1984-01-01
642｢情報の収集・伝達」145-211『地域防災データ総覧　地震災害・火山災害編』消防科学総合センター1984-01-01
42『火山噴火災害対策に関する調査報告書（三宅島噴火災害調査）』1-193国土庁・消防庁→記名論文なし1984-01-01
43｢地震予知情報に対する東京都民の対応」539-542『自然災害科学総合シンポジウム講演要旨集』21自然災害科学総合研究班1984-01-01
44｢秋田県における津波警報の伝達と住民の対応」355-365『1983年日本海中部地震による災害の総合的調査研究』（文部省科学研究費自然災害特別研究突発災害研究成果
　;no.58022002)		自然災害科学総合研究班1984-01-01
504｢災害警報の伝達ルート」（災害と情報5）119-129『月刊消防』6（1）（通号53）1月号東京法令出版1984-01-01
505｢災害情報と流言」（災害と情報6）29-39『月刊消防』6（2）（通号54）2月号東京法令出版1984-01-01
506｢同報無線について」（災害と情報7）17-27『月刊消防』6（3）（通号55）3月号東京法令出版1984-01-01
507｢警戒宣言と東京都民」（災害と情報8）42-54『月刊消防』6（4）（通号56）4月号東京法令出版1984-01-01
508｢東海地震と行政の対応調査」（災害と情報9）45-56『月刊消防』6（5）（通号57）5月号東京法令出版1984-01-01
509｢避難指示の伝達と住民の避難行動－昭和五八年四月久慈林野火災」（災害と情報10）8-16『月刊消防』6（6）（通号58）6月号東京法令出版1984-01-01
510｢日本海中部地震と能代市民の対応」（災害と情報11）36-45『月刊消防』6（7）（通号59）7月号東京法令出版1984-01-01
511｢三宅島噴火における住民の避難行動」（災害と情報12・完）33-42『月刊消防』6（8）（通号60）8月号東京法令出版1984-01-01
588｢１９８３年三宅島噴火と住民の対応行動―阿古・坪田地区における調査研究―」543-546『自然災害科学総合シンポジウム講演要旨集』21自然災害科学総合研究班1985-01-01
51｢悪口の社会心理学」16-24『言語生活』398筑摩書房1985-01-01
52｢災害と情報」3-10『ほのお』11（2）（通号116）全国防災協会1985-01-01
56｢地震と防災」34-37『郵政』37（9）（9月号）郵政弘済会1985-01-01
58｢噴火時の住民の対応行動―避難行動を中心として―」335-403『記録　昭和５８年三宅島噴火災害』東京都1985-01-01
59｢自治体防災広報の望ましい姿―災害時と平常時の防災広報のあり方」12-23『広報』393（12月号）日本広報協会1985-01-01
66“ A Study of Mass Media Reporting in Emergencies ”21-49Mass Emergencies And Disaster3(1)Newark, Del. : Research Committe on Disasters, International Sociological Association, Disaster Research Center, University of Delaware1985-01-01
518｢長野県西部地震における情報伝達を考える」（災害と情報－Ⅱ）18-25『月刊消防』7（1）（通号65）1月号東京法令出版1985-01-01
519｢長野県西部地震における情報伝達を考える（続）」（災害と情報－Ⅱ）12-14『月刊消防』7（2）（通号66）2月号東京法令出版1985-01-01
520｢行政機関の相互連絡および広報の手段とその運用のあり方」（特集：地震災害と情報の伝達）16-25『消防科学と情報』創刊号消防科学総合センター1985-01-01
521｢長野県西部地震における住民の避難行動（上）」（災害と情報－Ⅱ）22-29『月刊消防』7（6）（通号70）6月号東京法令出版1985-01-01
522｢長野県西部地震における住民の避難行動（下）」（災害と情報－Ⅱ）239-261『月刊消防』7（7）（通号71）7月号東京法令出版1985-01-01
588｢地震時の情報伝達・住民の対応に関する調査研究」6-8『1984年長野県西部地震の地震および災害の総合調査』文部省科学研究費・自然災害特別研究突発災害研究成果（No.59020202）―自然災害科学総合研究班（研究代表者：飯田汲事）1985-01-01
55(1)｢地震警報と住民の対応（１）」6-8『防災通信』309（8月号）日本防災通信協会1985-01-01
55(2)｢地震警報と住民の対応（２）」3-61『防災通信』310（9月号）日本防災通信協会1985-01-01
67｢情報伝達体制」25-30『災害と情報』（東京大学新聞研究所研究叢書９）東京大学新聞研究所共著と重複1986-01-01
70｢都市化社会と防災」25-30『新都市』40（8）8月号都市計画協会1986-01-01
54『昭和５９年（１９８４年）長野県西部地震災害対策調査報告書』1-307自治省消防庁→記名論文なし　昭和60年度災害対策総合推進調整費1986-01-01
61｢災害報道を考える」（第95回新聞講座）59-71『新聞研究』415日本新聞協会1986-01-01
62｢災害と情報」（於・関東地方非常無線通信協議会総会(60・7・18）1-24『話』373（2月号）逓信協会※演７のＰＡＲＴ１講演と内容は同じ1986-01-01
63｢マス・コミュニケーション理論の方法論的検討―批判理論との対話」163-179『放送学研究』36日本放送協会放送文化研究所 編1986-01-01
74｢“地域性”を捉えた防災・安否放送の備えを」36-39『月刊民放』16（11）（通号185）10月号日本民間放送連盟1986-01-01
75｢情報伝達・避難」909-933『１９８３年日本海中部地震震害調査報告書』土木学会1986-01-01
523｢関東大震災と安否情報（1）」（災害と人間行動13）7-15『月刊消防』8（10）（通号86）10月号東京法令出版1986-01-01
524｢関東大震災と安否情報（2）」（災害と人間行動14）15-122『月刊消防』8（11）（通号87）11月号東京法令出版1986-01-01
525｢関東大震災と安否情報（3）」（災害と人間行動15）18-24『月刊消防』8（12）（通号88）12月号東京法令出版1986-01-01
526｢現代大学生の災害観（1）」（災害と人間行動11）54-61『月刊消防』8（8）（通号84）8月号東京法令出版1986-01-01
527｢現代大学生の災害観（2）」（災害と人間行動12）17-23『月刊消防』8（9）（通号85）9月号東京法令出版1986-01-01
528｢災害の及ぼす社会的影響（1）」（災害と人間行動7）40-46『月刊消防』8（4）（通号80）4月号東京法令出版1986-01-01
529｢災害の及ぼす社会的影響（2）」（災害と人間行動8）38-47『月刊消防』8（5）（通号81）5月号東京法令出版1986-01-01
530｢災害の及ぼす社会的影響（3）」（災害と人間行動9）46-54『月刊消防』8（6）（通号82）6月号東京法令出版1986-01-01
531｢首都圏地震と東京都民（上）」（災害と人間行動5）8-20『月刊消防』8（2）（通号78）2月号東京法令出版→災害と人間行動１～５は他の著者による執筆1986-01-01
532｢首都圏地震と東京都民（下）」（災害と人間行動6）16-30『月刊消防』8（3）（通号79）3月号東京法令出版1986-01-01
600｢災害の及ぼす社会的影響（4）」（災害と人間行動10）18-24『月刊消防』8（7）（通号83）7月号東京法令出版1986-01-01
73｢土砂災害対策について」（座談会）10-22『人と国土』12（3）（通号73）9月号国土計画協会1986-01-01
13｢放送キャンペーンの内容と構造」51-74『現代放送キャンペーン論』学文社1987-01-01
83｢災害時における地方自治体の対策と住民の対応」14-15『総研ジャーナル』27 (3月号)神奈川県自治総合研究センター1987-01-01
84｢地震とパニック」31-36『桜門春秋』31　春季号日本大学広報部1987-01-01
86｢ちょっと気になる本」不明『読売新聞』31873読売新聞社1987-01-01
88｢災害情報の伝達と住民の避難行動－栃木県芳賀郡茂木町の場合－」68-82『１９８６年台風１０号による関東・東北地方の災害に関する調査研究』文部省科学研究費・自然災害特別研究研究成果（Ｎｏ.61020039）／研究代表者：高橋裕（東京大学工学部）1987-01-01
90｢天意下る」35『地震ジャ－ナル』3地震予知総合研究振興会1987-01-01
91｢災害時の情報伝達と人間行動」（昭和62年度災害復旧事務講習会特別講演から）6-18『防災』457全国防災協会1987-01-01
94｢伊豆大島噴火と流言」1-5『ＵＰ』16（8）（通号178）東京大学出版会1987-01-01
95｢災害と情報－伊豆大島噴火における情報伝達－」127-132『情報通信学会誌』16情報通信学会1987-01-01
98｢地震と流言―地震流言とその防止策―」86-89『近代消防』25（11）（通号307）11月号近代消防社1987-01-01
101｢災害と日本人」107-114『確率論的安全評価（PSA)に関する国内シンポジウム論文集』エネルギー総合工学研究所エネルギー総合工学研究所1987-01-01
102｢地震予知と誤報」25-31『地震ジャ－ナル』4地震予知総合研究振興会1987-01-01
103｢情報伝達と住民の対応」（特集：三原山噴火報道を振り返って）16-20『新聞研究』（通号429）4月号日本新聞協会1987-01-01
533｢宮城県沖地震とパニック報道（1）」（災害と人間行動21）92-99『月刊消防』9（8）（通号96）8月号東京法令出版1987-01-01
534｢宮城県沖地震とパニック報道（2）」（災害と人間行動22）81-90『月刊消防』9（9）（通号97）9月号東京法令出版1987-01-01
535｢巨大地震と地下街（通行者アンケート調査）」（災害と人間行動23）92-102『月刊消防』9（10）（通号98）10月号東京法令出版1987-01-01
536｢災害とニュー・メディア（一）」（災害と人間行動24）19-27『月刊消防』9（11）（通号99）11月号東京法令出版1987-01-01
537｢災害とニュー・メディア（二）」（災害と人間行動25）42-51『月刊消防』9（12）（通号100）12月号東京法令出版1987-01-01
538｢室戸台風と災害報道（1）」（災害と人間行動17）104-112『月刊消防』9（3）（通号91）3月号東京法令出版1987-01-01
539｢室戸台風と災害報道（2）」（災害と人間行動18）111-119『月刊消防』9（4）（通号92）4月号東京法令出版1987-01-01
540｢'８６台風１０号における災害情報の伝達―栃木県芳賀郡茂木町の場合」43-50『月刊消防』9（1）（通号89）1月号東京法令出版1987-01-01
541｢新潟地震と災害報道（1）」（災害と人間行動19）26-33『月刊消防』9（6）（通号94）6月号東京法令出版1987-01-01
542｢新潟地震と災害報道（2）」（災害と人間行動20）44-51『月刊消防』9（7）（通号95）7月号東京法令出版1987-01-01
93(1)｢１９８６年１１月伊豆大島噴火における住民の避難行動（１）」6-8『防災通信』333（8月号）日本防災通信協会1987-01-01
93(2)｢１９８６年１１月伊豆大島噴火における住民の避難行動（２）」6-8『防災通信』334（9月号）日本防災通信協会1987-01-01
93(3)｢１９８６年１１月伊豆大島噴火における住民の避難行動（３）」6-8『防災通信』335（10月号）日本防災通信協会1987-01-01
7『災害と情報』（廣井脩講演集）（昭和60年7月、61年7月関東地方非常無線通信協議会幹事会講演）1-48電気通信振興会※廣井研究室紹介記事1987-01-01
99｢新聞を読んで」不明『毎日新聞』32065毎日新聞社1987-01-01
14｢噂の社会学」157-174『意味と情報』東京大学出版会1988-01-01
15｢日本人の自然観と災害観」12‐306 - 12‐310『週刊朝日百科　日本の歴史　現代10　地球と日本』朝日新聞社1988-01-01
16｢災害情報の伝達」124-136『応用心理学講座3　自然災害の行動科学』福村出版1988-01-01
105特別座談会｢首都圏地震の脅威と警告－62.12.17　千葉県東方沖地震－」106-123『近代消防』26（3）（通号311）3月号近代消防社1988-01-01
106｢高度情報社会と防災」12-21『火災』38（1）（通号172）日本火災学会1988-01-01
107｢災害と情報－千葉県東方沖地震から－」12-17『予防時報』153日本損害保険協会1988-01-01
113｢災害流言の社会心理」30-33『建築雑誌』103（1272）1988年5月号日本建築学会1988-01-01
114｢風水害時の情報伝達」97-100『近代消防』26（8）（通号316）7月号近代消防社1988-01-01
116｢都市災害の社会心理－災害情報をめぐって－」30-37『新都市』42（7）（通号498）7月号都市計画協会1988-01-01
117｢磐梯山噴火と住民の行動」382-387『地学雑誌』97（4）（通号891）東京地学協会1988-01-01
118『離島における火山噴火災害対策に関する調査研究報告書』3-196自治省消防庁1988-01-01
119｢都市地震時の情報問題－千葉県東方沖地震をめぐって－」97-103『情報通信学会誌』6（2）（通号20）情報通信学会1988-01-01
120｢ウォーターフロント地区における災害時の社会学的・社会心理学的問題―人口の多数集中に伴う社会心理と災害時行動―」（昭和63年度災害対策総合推進調整費）　200-214『首都圏のウォーターフロント開発における総合的防災対策調査報告書』昭和63年3月国土庁、建設省1988-01-01
121｢東海地震と情報伝達」41-50『東海地震防災シンポジウム１９８８－予稿集－』（昭和63年8月26日静岡市・静岡商工会議所会館）予稿集No.5東海地震防災研究会1988-01-01
122｢千葉県東方沖地震における災害情報の伝達と住民の対応」日本地質学会関東支部72-81『千葉県東方沖地震：地震災害の実態から今後の防災を考える 日本地質学会関東支部シンポジウム 講演要旨集 』32396日本地質学会関東支部1988-01-01
124｢警戒宣言と社会的混乱」（特集：地震）44-45『Security』12（4）（通号51）発行：セキュリティワールド／編集：ペン・アンド・アド1988-01-01
126｢『八俣遠呂智』の正体？」3-10『河川情報研究所報告』2河川情報センター1988-01-01
127｢不発爆弾に関する市民アンケート調査」1-7532387東京都武蔵野市1988-01-01
543｢火山と人（上）」（災害と人間行動34）128-135『月刊消防』10（10）（通号110）10月号東京法令出版1988-01-01
544｢火山と人（下）」（災害と人間行動35）128-139『月刊消防』10（11）（通号111）11月号東京法令出版1988-01-01
545｢千葉県東方沖地震における市町村の対応（上）」（災害と人間行動32）92-100『月刊消防』10（7）（通号107）7月号東京法令出版1988-01-01
546｢千葉県東方沖地震における市町村の対応（下）」（災害と人間行動33）124-131『月刊消防』10（8）（通号108）8月号東京法令出版1988-01-01
547｢千葉県東方沖地震における住民の心理と行動―アンケート調査より」（災害と人間行動29）96-107『月刊消防』10（4）（通号104）4月号東京法令出版1988-01-01
548｢都市災害の情報問題（一）」（災害と人間行動26）96-106『月刊消防』10（1）（通号101）1月号東京法令出版1988-01-01
549｢都市災害の情報問題（二）」（災害と人間行動27）95-106『月刊消防』10（2）（通号102）2月号東京法令出版1988-01-01
550｢都市災害の情報問題（三）」（災害と人間行動28）109-118『月刊消防』10（3）（通号103）3月号東京法令出版1988-01-01
551｢噴火と防災（上）」（災害と人間行動30）88-95『月刊消防』10（5）（通号105）5月号東京法令出版1988-01-01
552｢噴火と防災（下）」（災害と人間行動31）53-57『月刊消防』10（6）（通号106）6月号東京法令出版1988-01-01
109｢東海地震についての県民意識調査」1-180※No,36(2の）p8332203静岡県地震対策課1988-01-01
14｢自然災害の規模と時間のスケール－火山災害を中心に－」（座談会）28-40『予防時報』155日本損害保険協会総合図書館未製本1988-01-01
128｢子供と防災」（子供に聞かせるシリーズ５）50-53『予防時報』156日本損害保険協会1989-01-01
130｢災害時の情報システム」259-315『首都圏の安全・情報システム』32540発行：セコム科学技術振興財団／編集：「首都圏の安全・情報システム」研究グループ1989-01-01
132｢東海地震と情報伝達」167-173『月刊地球』111（3）（通号117）海洋出版株式会社1989-01-01
133｢大災害時における情報伝達と避難行動―事例と問題点―」123-146『二次災害の予知と対策』3全国防災協会1989-01-01
135｢震災対策と情報システム」15-26『都市問題』8（5）東京姿勢調査会1989-01-01
137｢災害情報の伝達と流言・パニック」79-81『土木学会誌』別冊増刊・『新しい時代の防災―自然災害に対する新しい挑戦』74（6）土木学会1989-01-01
140”Structures between Human and Information "96-97Yokohama International　Conference on Urban Disaster Prevention Proceedings7月号横浜国際都市防災会議(1989 : Yokohama Internatioanl Conference Center)1989-01-01
142座談会｢『防災の日』に寄せて」18-30『かんぽ資金』136簡保資金振興センター1989-01-01
143｢災害の及ぼす社会的影響」229-233『自然災害科学の研究成果と展望』自然災害科学総合研究班（京都大学防災研究所内）地震研(R:71) ,工・建築(528:0:2:9)　1989-01-01
144｢大地震と人間行動―地震パニックについて」14-15『建築士』38（444）（9月号）日本建築士会連合会1989-01-01
146｢新しい知への招待；うわさの社会心理学ー災害流言を中心に」74-75『授業づくりネットワーク』2(8)（通号14）10月号学事出版1989-01-01
151『地震予知情報研究会報告書（その２）』1-128地震予知総合研究振興会、地震・津波災害研究会／静岡県委託静岡県　所蔵図書館なし→研究室所蔵1989-01-01
152｢地震・噴火の予知と社会の対応」56-59『近代消防』27（13）（通号334）12月号近代消防社1989-01-01
153｢都市と防災―サンフランシスコ地震雑感」22-28『市政』38（11）11月号全国市長会1989-01-01
553｢桑田碧海―明治二〇年代の災害とジャーナリスト大橋乙羽（1）」（災害と人間行動39）106-115『月刊消防』11（4）（通号116）4月号東京法令出版1989-01-01
554｢桑田碧海―明治二〇年代の災害とジャーナリスト大橋乙羽（2）」（災害と人間行動40）114-118『月刊消防』11（5）（通号117）5月号東京法令出版1989-01-01
555｢桑田碧海―明治二〇年代の災害とジャーナリスト大橋乙羽（3）」（災害と人間行動41）95-101『月刊消防』11（6）（通号118）6月号東京法令出版1989-01-01
556｢桑田碧海―明治二〇年代の災害とジャーナリスト大橋乙羽（4）」（災害と人間行動42）84-93『月刊消防』11（9）（通号121）9月号東京法令出版1989-01-01
557｢桑田碧海―明治二〇年代の災害とジャーナリスト大橋乙羽（5）」（災害と人間行動43）127-135『月刊消防』11（11）（通号123）11月号東京法令出版1989-01-01
558｢桑田碧海―明治二〇年代の災害とジャーナリスト大橋乙羽（6）」（災害と人間行動44）56-63『月刊消防』11（12）（通号124）12月号東京法令出版1989-01-01
559｢桑田碧海―明治二〇年代の災害とジャーナリスト大橋乙羽（7）」（災害と人間行動45）54-61『月刊消防』12（1）（通号125）1月号東京法令出版1989-01-01
560｢桑田碧海―明治二〇年代の災害とジャーナリスト大橋乙羽（8）」（災害と人間行動46）82-91『月刊消防』12（2）（通号126）2月号東京法令出版1989-01-01
561｢桑田碧海―明治二〇年代の災害とジャーナリスト大橋乙羽（9）」（災害と人間行動47）111-114『月刊消防』12（3）（通号127）3月号東京法令出版1989-01-01
562｢桑田碧海―明治二〇年代の災害とジャーナリスト大橋乙羽（10）」（災害と人間行動48）57-62『月刊消防』12（4）（通号128）4月号東京法令出版1989-01-01
563｢桑田碧海―明治二〇年代の災害とジャーナリスト大橋乙羽（11）」（災害と人間行動49）124-130『月刊消防』12（5）（通号129）5月号東京法令出版1989-01-01
564｢桑田碧海―明治二〇年代の災害とジャーナリスト大橋乙羽（完）」（災害と人間行動50）122-134『月刊消防』12（6）（通号130）6月号東京法令出版1989-01-01
566｢災害と伝承（上）」（災害と人間行動36）90-97『月刊消防』11（1）（通号113）1月号東京法令出版1989-01-01
567｢災害と伝承（中）」（災害と人間行動37）38-45『月刊消防』11（2）（通号114）2月号東京法令出版1989-01-01
568｢災害と伝承（下）」（災害と人間行動38）100-112『月刊消防』11（3）（通号115）3月号東京法令出版1989-01-01
569｢昭和六三年七月浜田水害における住民の対応（上）」50-59『月刊消防』11（7）（通号119）7月号東京法令出版1989-01-01
570｢昭和六三年七月浜田水害における住民の対応（下）」98-107『月刊消防』11（8）（通号120）8月号東京法令出版1989-01-01
150(1)｢災害と情報（一）―『伊東沖海底噴火』と災害情報」3-8『ほのお』15（10）（通号172）全国消防協会1989-01-01
150(2)｢災害と情報（二）―『伊東沖海底噴火』と災害情報」3-8『ほのお』15（11）（通号173）全国消防協会1989-01-01
150(3)｢災害と情報（三）―『伊東沖海底噴火』と災害情報」3-8『ほのお』15（12）（通号174）全国消防協会1989-01-01
20｢座談会　防災対策への期待」54-66『建設月報』42（9）（通号483）9月号建設広報協議会1989-01-01
141｢伊東沖海底噴火－災害報道と住民心理－」8面『聖教新聞』32751聖教新聞社1989-01-01
149｢情報の落し穴」13面『静岡新聞』32794静岡新聞社国会図書館1989-01-01
17｢『日本人の情報行動』試論　－外国人の日本滞在記を素材にして」362-390『高度情報化社会のコミュニケーション』東京大学出版会1990-01-01
18｢日本人の災害観と自然観」128-135『これで死ねる－現代往生要集』文芸春秋社1990-01-01
19｢災害時の社会的混乱」119-130『ウォーターフロント開発と防災』山海堂1990-01-01
150(4)｢災害と情報(四）―『伊東沖海底噴火』と災害情報」4-10『ほのお』16（1）（通号175）全国消防協会1990-01-01
157｢誤報の研究―情報システムと誤報」43-47『Security』14（1）（通号56）発行：セキュリティワールド／編集：ペン・アンド・アド1990-01-01
158｢消防防災情報収集伝達体制の現状と問題点－過去の災害事例の教訓－」22-29『フェスク』（通号152）3月号日本消防設備安全センター1990-01-01
159｢とびかう『ウワサ』の考現学」306-315『現代』24（5）5月号講談社1990-01-01
160｢サンフランシスコ地震と電気通信」12-13『はーとびーと』5（2）（通号51）5月号日本テレコム1990-01-01
161｢うわさを流す」48-49『建築雑誌』第105集（第1299号）日本建築学会1990-01-01
164｢災害と情報―防災のソフトウェア―」22-25『ＪＡＣＩＣ情報』5（3）（通号19）日本建設情報総合センター1990-01-01
167｢地震と情報（関東大震災体験者への聞き取り調査から）」6-8面『防災通信』370（9月号）日本防災通信協会1990-01-01
169｢そのとき社会は？―直下地震と社会混乱」51-55『地震ジャ－ナル』10地震予知総合研究振興会1990-01-01
170｢千葉県東方沖地震における災害情報の伝達と住民の対応」97-107『地質学論集』（通号35）日本地質学会1990-01-01
174｢災害情報と危機管理―首都圏震災時の電気通信システム―」39-46『情報通信学会誌』（通号26）情報通信学会1990-01-01
571｢伊東市沖海底噴火と災害情報（1）」（災害と人間行動52）139-146『月刊消防』12（8）（通号132）8月号東京法令出版1990-01-01
572｢伊東市沖海底噴火と災害情報（2）」（災害と人間行動53）107-115『月刊消防』12（9）（通号133）9月号東京法令出版1990-01-01
573｢伊東市沖海底噴火と災害情報（3）」（災害と人間行動54）90-97『月刊消防』12（10）（通号134）10月号東京法令出版1990-01-01
574｢巨大地震と地下街―通行者アンケート調査（その二）」（災害と人間行動51）128-139『月刊消防』12（7）（通号131）7月号東京法令出版1990-01-01
575｢災害と電話（1）」（災害と人間行動55）50-59『月刊消防』12（11）（通号135）11月号東京法令出版1990-01-01
576｢災害と電話（2）」（災害と人間行動56）122-128『月刊消防』12（12）（通号136）12月号東京法令出版1990-01-01
577｢災害と電話（3）」（災害と人間行動57）106-113『月刊消防』13（1）（通号137）1月号東京法令出版1990-01-01
578｢災害と電話（完）」（災害と人間行動58）113-121『月刊消防』13（2）（通号138）2月号東京法令出版1990-01-01
5｢地震と情報」1-12『火災予防協会創立40周年記念講演会資料　地震と情報』横浜市火災予防協会1990-01-01
｢まとめと提言」221-228『東海地震についての県民意識調査』平成2年3月静岡県地震対策課1990-01-01
643｢地震と情報・通信」7-8『TR３　NEWS　LETTER』第6号　1990年7月多摩川流域テクノルネッサンス研究協会1990-01-01
20｢そのとき社会は？　直下地震と社会混乱」102-114『東京直下地震』毎日新聞社1991-01-01
175｢古本の楽しみ？」12-13『河川』（通号534）日本河川協会1991-01-01
176｢湾岸戦争とテレビ」不明『新聞協会報』3月12日号日本新聞協会1991-01-01
179｢台風情報の伝達と住民対応」131-148『１９９０年１９号台風による風水害の調査研究』文部省科学研究費・重点領域研究「自然災害」総合研究班　研究代表者；名合宏之1991-01-01
180｢うわさを流す」22-24『翼のある風景』27日本航空宇宙工業会1991-01-01
182｢災害情報と騒音－音の伝達にかかわる今日的問題－」12-15『騒音制御』　15（3）6月号日本騒音制御学会1991-01-01
183｢災害と社会行動」(第10回防災セミナー講演より)16-30『季刊防災』94全国防災協会総合図（地下未製本雑誌コーナー1991-01-01
184｢いまなぜノストラダムス？」8-11『大望』23（７）（通号271）７月号天理教青年会本部1991-01-01
186｢自然災害は天災か―日本人の災害観」38-41『本の窓』14（8）（通号103）9・10月合併号小学館1991-01-01
187｢雲仙岳噴火と災害情報の伝達」66-70『新聞研究』（通号482）9月号日本新聞協会1991-01-01
189｢災害とボランティア」59-64『予防時報』167日本損害保険協会1991-01-01
190｢巨大地震と東京都民」14-17『とうきょう広報』（通号553）1991年 増刊号東京都情報連絡室広報公聴部出版課1991-01-01
191｢雲仙普賢岳噴火にみる災害と人間心理」22-25『高校教育資料』（通号177）秋季号　日本損害保険協会1991-01-01
192｢うわさと人間(上)」94-96『悠』8（12）11月号　ぎょうせい1991-01-01
193｢『情報パニック』を考える　雲仙普賢岳噴火をめぐって」44-47『Security』15(4）（通巻63）発行：セキュリティワールド／編集：ペン・アンド・アド1991-01-01
195｢災害と事故の心理」3-6『第３９回全国消防技術者会議資料』自治省　消防庁　消防研究所1991-01-01
196｢情報論から見た台風一九号被害―やはりあった『正常化の偏見』―」 (特集：何が台風被害を大きくした)56-59『エコノミスト』69（49）（通号2983）11月12日号毎日新聞社1991-01-01
197｢東京直下地震と社会的混乱」45-47『近代消防』29（12）（通号358）12月号近代消防社1991-01-01
198｢被災地を歩く～雲仙岳噴火現地レポート～」5-8『みなとの防災』（通号111）港湾海岸防災協議会1991-01-01
579｢平成二年年台風一九号における災害情報の伝達と住民の反応（1）」（災害と人間行動59）105-117『月刊消防』13（4）（通号140）4月号東京法令出版1991-01-01
580｢平成二年年台風一九号における災害情報の伝達と住民の反応（2）」（災害と人間行動60）54-60『月刊消防』13（5）（通号141）5月号東京法令出版1991-01-01
581｢雲仙普賢岳噴火と災害情報（1）―島原・深江アンケート調査から」（災害と人間行動63）1-10『月刊消防』13（10）（通号146）10月号東京法令出版1991-01-01
582｢雲仙普賢岳噴火と住民の避難―島原・深江アンケート調査から（2）」（災害と人間行動64）1-11『月刊消防』13（11）（通号147）11月号東京法令出版1991-01-01
583｢東京大地震のうわさ」（災害と人間行動61）96-101『月刊消防』13（6）（通号142）6月号東京法令出版1991-01-01
584｢防災教育を考える―教科書教材と民話」（災害と人間行動62）1-8『月刊消防』13（7）（通号143）7月号東京法令出版1991-01-01
618｢社会・経済的影響」383-394『1989年ロマプリエータ地震災害調査報告』（社）日本建築学会1991-01-01
617復刻版｢田山花袋　東京震災記」解説不明『東京震災記』博文館新社1991-01-01
12『災害情報と避難行動について』1-22平成3年5月鹿児島県消防防災課防災担当者会議（講演録）鹿児島県消防防災課1991-01-01
16｢災害情報の伝達と人間行動－雲仙普賢岳噴火を考える－」47-62『職能研修「防災」研修テキスト』特別区職員研修所1991-01-01
188｢防災ボランティアに期待」4面『赤十字新聞』9月1日（第597号）日本赤十字社国会図書館1991-01-01
634｢災害時の情報提供のあり方」40-45『国際防災シンポジウム　濃尾地震から100年―今，防災を考える』91中部国際防災の10年事業実行委員会1991-01-01
703｢全体像をつかんだ報道を」（放送批評）26-27『NIPPORO』1395（5月号）日本放送労働組合1991-01-01
｢あなたも台風情報に強くなって防災対策を！！」13-17『検証’91台風19号（風の傷跡）』日本損害保険協会1991-01-01
21｢流言・パニックとその防止対策」105-111『地震と対策－大地震の疑問に答える－』白亜書房1992-01-01
199｢都市防災における専門化と市民性」（特集：自治体行政の専門化と市民性）57-67『都市問題』83（2）2月号　東京市政調査会1992-01-01
200｢非常事態と人間」8-14『研修のひろば』65特別区職員研修所1992-01-01
201｢河川行政と社会心理学－雲仙岳噴火災害を中心に－」23-28『河川』（通号547）日本河川協会1992-01-01
202｢災害時におけるマスメディアの役割に関する日米比較研究」59-201『東洋大学社会学部紀要』29－1（第38集）東洋大学社会学部1992-01-01
203｢高度情報システムの脆弱性に関する研究」59-77『平成3年度文部省科学研究費重点領域研究「情報化社会と人間」課題番号(03229108)　第Ⅱ群　高度情報化社会における人間行動の変化成果報告集』平成4年3月重点領域研究「情報化社会と人間」第Ⅱ群事務局・総括班1992-01-01
204｢雲仙噴火災害の教訓－現地からの報告－」43-47『地震工学振興会ニュース』123震災予防協会1992-01-01
205｢雲仙普賢岳噴火と災害情報の伝達」295-303『災害の研究』23損害保険料率算定会1992-01-01
206｢災害広報に望まれること」14-21『広報』（通号476）4月号日本広報協会1992-01-01
207｢災害とパニック」32-33『FRONT』4（10）（通号46）７月号リバーフロント整備センター1992-01-01
208｢環境の変化と災害－情報通信を中心に－」2-8『損保企画』（通号472）2月15日号損害保険企画1992-01-01
209｢日本人の災害観」3-4『Nippon Steel Monthly』　号数不明新日本製鉄、日活アド・エィジェンシー編1992-01-01
210｢安全と人間心理」（インタビュー）5-6『Premier』　1992年度版東日本旅客鉄道株式会社1992-01-01
407｢｢まさか」の心理と台風防災」13『安全と管理』.19（10）（通号226）日本実務出版1992-01-01
605｢一九九一年台風一九号と住民の対応（1）」（人間と災害行動66）100-105『月刊消防』14（3）（通号151）3月号東京法令1992-01-01
606｢一九九一年台風一九号と住民の対応（2）」（人間と災害行動66）9-14『月刊消防』14（6）（通号154）6月号東京法令1992-01-01
607｢一九九一年台風一九号と住民の対応（3）」（人間と災害行動67）38-48『月刊消防』14（7）（通号155）7月号東京法令1992-01-01
608｢雲仙岳噴火災害を考える（1)」（人間と災害行動68）18-27『月刊消防』14（8）（通号156）8月号東京法令→『平成三年雲仙岳噴火における災害情報の伝達と住民の対応』の原稿からの抜粋1992-01-01
609｢雲仙岳噴火災害を考える（2)」（人間と災害行動69）16-23『月刊消防』14（9）（通号157）9月号東京法令→『平成三年雲仙岳噴火における災害情報の伝達と住民の対応』の原稿からの抜粋1992-01-01
610｢雲仙岳噴火災害を考える（3)」（人間と災害行動70）14-18『月刊消防』14（10）（通号158）10月号東京法令→『平成三年雲仙岳噴火における災害情報の伝達と住民の対応』の原稿からの抜粋1992-01-01
611｢雲仙岳噴火災害を考える（4)」（人間と災害行動71）104-112『月刊消防』14（11）（通号159）11月号東京法令→『平成三年雲仙岳噴火における災害情報の伝達と住民の対応』の原稿からの抜粋1992-01-01
15｢災害心理を考える」18-27『’92 道路防災講演とシンポジウム　道路防災について考える』道路保全技術センター1992-01-01
15｢シンポジウム・災害と道路」28-50『’92 道路防災講演とシンポジウム　道路防災について考える』道路保全技術センター1992-01-01
637｢誌上フォーラム　火山と災害」10-19『火山災害と防災』日本損害保険協会1992-01-01
｢大地震が首都圏に与える社会的影響について」不明『地震フォーラム　予知と防災―大地震に備える―」平成4年7月18日（土）気象庁、日本気象協会1992-01-01
｢各地の伝統的な防災対策」22-23『晴れときどき注意』日本損害保険協会1992-01-01
｢体験者に学ぶ『私の災害体験談』」24-27『晴れときどき注意』日本損害保険協会1992-01-01
｢まとめと提言」203-210『東海地震についての県民意識調査』平成4年3月静岡県地震対策課1992-01-01
212｢放送による災害報道の課題－一過性でなく息の長い報道を－」6-9『民放』23（12）（通号270）日本民間放送連盟1993-01-01
217｢神奈川県西部地震の被害の様相」482-448『地学雑誌』102（4）東京地学協会1993-01-01
218｢雲仙普賢岳噴火災害の教訓――情報伝達を中心に」32-34『防災』（通号99）全国防災協会1993-01-01
219｢巨大津波と避難行動－渡島半島の場合－」3-7『ほのお』19（11）（通号221）全国消防協会1993-01-01
585｢巨大津波と避難行動―奥尻島青苗地区で何が起こったか―北海道南西沖地震調査報告（1）」（災害と人間行動77）9-15『月刊消防』15（12）（通号172）12月号東京法令出版1993-01-01
586｢巨大津波と避難行動―奥尻島青苗地区で何が起こったか―北海道南西沖地震調査報告（2）」（災害と人間行動78）33-40『月刊消防』16（1）（通号173）1月号東京法令出版1993-01-01
612｢雲仙岳噴火災害を考える（5)」（人間と災害行動72）17-24『月刊消防』15（1）（通号161）1月号東京法令→『平成三年雲仙岳噴火における災害情報の伝達と住民の対応』の原稿からの抜粋1993-01-01
613｢雲仙岳噴火災害を考える（6)」（人間と災害行動73）23-31『月刊消防』15（3）（通号163）3月号東京法令→『平成三年雲仙岳噴火における災害情報の伝達と住民の対応』の原稿からの抜粋1993-01-01
614｢雲仙岳噴火災害を考える（7)」（人間と災害行動74）87-93『月刊消防』15（4）（通号164）4月号東京法令→『平成三年雲仙岳噴火における災害情報の伝達と住民の対応』の原稿からの抜粋1993-01-01
615｢雲仙岳噴火災害を考える（8)」（人間と災害行動75）116-124『月刊消防』15（5）（通号165）5月号東京法令→『平成三年雲仙岳噴火における災害情報の伝達と住民の対応』の原稿からの抜粋1993-01-01
616｢一九九三年釧路沖地震の教訓」（人間と災害行動76）106-114『月刊消防』15（8）（通号168）8月号東京法令1993-01-01
602｢災害情報の調査研究」15-47『平成4年度　情報・社会大部門共同研究会報告集　「情報社会への学際的アプローチの方法」』東京大学社会情報研究所　情報・社会大部門1993-01-01
603｢1993年釧路沖地震における災害情報の伝達」195-209『1993年釧路沖地震による被害の調査研究』文科省科研1993-01-01
5｢うわさをフィールドワークする」（インタビュー）90-97『アクロス』20（6）（通号234）パルコ1993-01-01
709｢大地震と情報」14-21『行政管理』373東京都職員研修所1993-01-01
711｢防災ネットワークにおける企業の役割」2『CSP　REPORT』51セントラル警備保障株式会社1993-01-01
｢平成3年台風19号にみる人間心理」『災害の研究』24巻損害保険料率算定気候
22｢高度情報社会と電気通信システムの脆弱性」160-181『社会情報と情報環境』東京大学出版会1994-01-01
214｢奥尻島の津波災害を調査して－離島の災害対策を－」10-26『しま』39（4）（通号157）日本離島センター1994-01-01
215｢避難行動に情報がどう生きたか」3-7『放送研究と調査』44（3）（通号514）ＮＨＫ放送文化研究所1994-01-01
221｢情報と通信」388-407『1993年釧路沖地震震害調査報告』土木学会1994-01-01
222｢ノースリッジ地震雑感」28-30『消防科学と情報』37　夏季号消防科学総合センター1994-01-01
223｢流言蜚語の魔力」76-79小説新潮十月臨時増刊『四十七人の刺客』新潮社1994-01-01
224｢災害情報と避難」（自然災害と防災―7―）82-86『学術月報』47(11)（通号599）　日本学術振興会1994-01-01
604｢調査結果の分析・総括と防災対策への提言」304-315『平成5年鹿児島災害に関するアンケート調査』（財）砂防・地すべり技術センター1994-01-01
｢平成5年釧路沖地震における災害情報の伝達」『災害の研究』25巻損害保険料率算定機構
228｢正確な情報伝達が危機回避へのカギ」20-21『晨』14（4）（通号150）4月号ぎょうせい1995-01-01
229｢災害時の生活情報をどう伝えるか」64-69『国民生活』25（5）5月号国民生活センター1995-01-01
230｢震災対策としての情報システム」76-83『経済往来』47（5）（通号57）経済往来社1995-01-01
231｢災害放送の実態と課題」22-35『放送研究と調査』45（5）ＮＨＫ放送文化研究所1995-01-01
232｢災害時こそ媒体特性生かせ」（阪神大震災と報道）74-77『新聞研究』（通号526）日本新聞協会1995-01-01
233｢｢関西安全神話」の崩壊と放送の課題」（特集：阪神大震災報道ドキュメント）4-7『民放』25（6）（通号288）6月号日本民間放送連盟1995-01-01
234｢都市防災の課題」（特集：防災体制整備の課題）12-15『地方議会人』25（12）5月号編集：全国町村議会議長会／発行：中央文化社1995-01-01
235｢阪神大震災を教訓として―災害情報の収集・伝達の今後のあり方」119-121『近代消防』33（7）（通号402）6月臨時増刊号　　　　近代消防社1995-01-01
236｢震災雑感」1『NOSAI』47（7）7月号全国農業共済協会1995-01-01
237｢災害流言と情報パニック」（特集：防災とパニック）44-47『Security』19（3）（通号78）ペン・アンド・アド1995-01-01
238｢阪神大震災と災害情報」260-265『月刊地球号外』（1995年兵庫県南部地震―近代都市直下に起こった大地震の報告―）13海洋出版1995-01-01
239｢災害と人間行動―阪神･淡路大震災は何を教えたか―」54-65『都市問題研究』47（7）（通号535）都市問題研究会1995-01-01
240｢防災教育の現状と課題」（特集：震災時の危機管理―学校の役割―）167-171『学校保健研究』37（3）日本学校保健学会1995-01-01
241｢学校における防災教育の課題―阪神・淡路大震災の経験を踏まえて―」8-11『スポーツと健康』27（8）（通号337）監修：文部省体育局／第一法規出版1995-01-01
242｢阪神･淡路大震災と防災情報システム」10-15『かんぽ資金』（通号208）9月号簡保資金振興センター1995-01-01
243｢震災雑感」（随想）68-69『時の動き』（通号967）9月号総理府1995-01-01
244｢危機管理と行政の連携」7-9『ＳＲＪ』42静岡総合研究機構1995-01-01
245｢災害情報システムの整備ー阪神･淡路大震災の教訓」15-20『自治フォーラム』（通号432）9月号地方自治研究資料センター1995-01-01
246｢震災時における学校の役割」6-8『日本教育』230日本教育会1995-01-01
247｢EARTHQUAKE DISASTERS: The Need for Robust Emergency Information and Transportation Networks」2-10『the wheel extended』93Toyota Motor Corporation1995-01-01
394｢災害初期での被害の把握　放送側も仕組みをつくれ」（災害報道、問題点を突く）4-7『BY THE WAY』5（3）（通号23）ライフ社1995-01-01
587｢阪神大震災と情報の混乱」（ワイドシリーズ”阪神・淡路大震災”―何ができるのかを“震災”に学ぶ11）43-45『月刊消防』17（4）（通号188）4月号東京法令出版1995-01-01
1｢都市地震と情報」110-123『午餐会・夕食会講演特集号』学士会1995-01-01
15対談｢パニック時の心理」12-17『悠』12（9）9月号ぎょうせい1995-01-01
19座談会｢津波から身を守るために―被害事例からみた津波災害と津波対策―」不明『津波防災を考える』日本損害保険協会1995-01-01
623｢人命にかかわる建造物の全面見直しを」44『週刊東洋経済』2･11月号東洋経済新報社1995-01-01
625｢阪神・淡路大震災は何を教えたか」（特集I　そなえる！）4-7『ゆりかもめ』55東京都1995-01-01
633｢大切なのは我が家の地震防災10か条」14-15『直下型地震と防災―わが家の足元は大丈夫？ 』日本損害保険協会1995-01-01
635シンポジウム｢人・モノ・情報と道づくり」15-36『’95道路防災シンポジウム　人・モノ・情報と道づくり―阪神・淡路大震災に学ぶ」1995-01-01
701｢[特別鼎談]ハイビジョンは何を記録し、何を伝えたか」（阪神・淡路大震災とメディア②）38-41『NEW　MEDIA』（通号139）5月号株式会社ニューメディア1995-01-01
706｢災害精神学」1-10『日本社会精神医学会雑誌』4(1)（通号6）日本社会精神医学会1995-01-01
対談｢地域を守る」3-8『Yakushin Shizuoka』15静岡県広報課1995-01-01
｢[特別対談]大震災直後、地域メディアは何を伝えるべきか―11月開局東京24時間ニュース局ＭＸＴＶが実現すべきこと―」17-24『NEW　MEDIA』（通号138）4月号ニューメディア1995-01-01
｢災害時にも生きる信頼のネットワーク」不明（１ぺーじのみ）『RADIO あらためて知った[信頼]の力　阪神大震災とラジオ』（パンフレット）民放連音声放送委員会・災害放送検証ラジオ部会1995-01-01
『平成6年度特別講演会講義録　｢阪神大震災」の教訓』1-16特別区職員研修所1995-01-01
｢阪神・淡路大震災と社会心理学」14-17『心身医療』7(12)心身医療研究会編／医療ジャーナル社1995-01-01
640｢地震を避けることはできないけれども、地震によるけがや被害を避けることはできる」不明『週刊新潮』9月7日号新潮社1995-01-01
23｢日常生活における情報化の影」132-147『変わるメディアと社会生活』ミネルヴァ書房1996-01-01
24｢阪神・淡路大震災と住民の情報行動」126-115『情報行動と地域情報システム』東京大学出版会1996-01-01
25｢自然災害は天災か」91-119『日本人の科学』岩波書店1996-01-01
225｢阪神・淡路大震災と防災放送」20-23『放送研究と調査』46（3）（通号538）ＮＨＫ放送文化研究所1996-01-01
248｢阪神･淡路大震災に見る住民活動」1-10『東京ボランティア・センター研究年報’94-’95』　3月号社会福祉法人 東京都社会福祉協議会 東京ボランティア・センター1996-01-01
249｢阪神・淡路大震災と住民の行動」52-56『電気評論』81（通号366）4月号電気評論社1996-01-01
250｢災害放送の歴史的展開」7-32『放送学研究』（通号46）日本放送協会放送文化研究所 編1996-01-01
252｢学校防災の役割と課題」（特集学校等の防災体制の充実について）18-21『文部時報』（通号1435）7月号ぎょうせい（文部省 編）1996-01-01
253｢災害と情報」6-9『Harmony』14三機工業株式会社1996-01-01
260｢まとめと今後の課題――災害情報システムの確立と今後の課題」（ミニ特集情報が生死を分けた）84-89『土木学会誌』81（8）　7月号土木学会1996-01-01
262｢1995年度〔日本マス・コミュニケーション学会〕春季研究発表会報告（特別報告）阪神大震災とマス・メディア」237-246『マス・コミュニケーション研究』（通号48）日本マス・コミュニケーション学会1996-01-01
263｢自然災害の時代に」（特集：寺田寅彦と現代）691-693『科学』66(10)岩波書店1996-01-01
406｢平成５年鹿児島水害における災害情報の伝達と住民の対応」1-11『河川情報研究』4河川情報センター1996-01-01
259｢ワークショップB 地方自治体の災害情報システムの在り方―阪神・淡路大震災等の経験を踏まえて」（特集：第13回情報通信学会大会）36-45『情報通信学会誌』14（2）（通号52）情報通信学会1996-01-01
6｢都市災害と情報」10-23『京都消防』49（8）（通号574）京都市防災協会1996-01-01
14パネルディスカッション｢安全・安心を支える道づくり」21-46『平成8年度道路防災週間　’96道路防災シンポジウム群馬－安全・安心を支える道づくり－』96道路防災シンポジウム群馬実行委員会1996-01-01
258｢特別座談会 東海地震説20年その予知は…?――地震予知の現状と今後の防災対策の課題と展望」17-28『近代消防』34(10)（通号418）9月号近代消防社1996-01-01
16｢阪神・淡路大震災と今後の防災課題」832-841『日本機械学会誌』（通号935）日本機械学会1996-01-01
392｢防災と学校教育－学校の安全管理」4-8『中学校』515（8月号）全日本中学校長会1996-01-01
393｢地震予知－警戒宣言と『注意報』－」(防災寸言）1『自主防災』131（5月号）東京防災指導協会1996-01-01
710｢あいまい地震情報をどう伝えるか」1『日本科学技術ジャーナリスト会議会報』5日本科学技術ジャーナリスト会議1996-01-01
｢都市災害のもう一つの恐怖、“災害パニック”をどう防ぐ？」12-13『フォト』43（18）（通号1002）時事画報社1996-01-01
｢阪神大震災を語る―生死を分けた数秒間の行動―」12-17『セフティ』（通号8）仙台市防災安全協会1996-01-01
｢まとめと提言」197-200『東海地震についての県民意識調査』平成8年3月静岡県地震対策課1996-01-01
｢阪神・淡路大震災と災害情報」『災害の研究』27巻損害保険料率算定機構
｢1993年鹿児島水害における災害情報の伝達と住民の対応」291-303『氾濫原危機管理国際ワークショップ論文集』抜刷のみ(表紙,目次、奥付は北海道の寒地土木情報センターにある）1996-01-01
26｢火山情報の伝達と避難行動」147-165『火山噴火と防災』東京大学出版会1997-01-01
261｢人文社会科学的自然災害研究の現状と課題」（防災研究所改組記念講演会）79-82『京都大学防災研究所年報』40A京都大学防災研究所1997-01-01
264｢防災情報システムはどう改善されたか」（特集：これからの都市防災―阪神・淡路大震災から2年）33-44『都市問題研究』49（1）（通号553）1月号都市問題研究会1997-01-01
268｢転換点にきた『地震予知』」1-7『UP』26(6)（通号296）東京大学出版会1997-01-01
270｢情報化時代の火山噴火予知」（特集：第3回火山噴火予知シンポジウム）93-95『火山』42(1)日本火山学会1997-01-01
271｢災害」（特集：現代マス・コミュニケーション理論のキーワード――50号を記念して――コミュニケーション論）26-30『マス・コミュニケーション研究』（通号50）日本マス・コミュニケーション学会1997-01-01
702｢長期評価をどう受け取るか」60-61『国際ワークショップ　長期的な大地震の活動を探る―防災への活用―　プログラム・予稿集」10月21日、22日（主催：科学技術庁、静岡県）1997-01-01
｢災害と放送～阪神・淡路大震災から2年～」不明『ＢＬ．フラッシュ』22（1997年冬号）放送番組センター1997-01-01
｢阪神・淡路大震災と住民の行動」『災害の研究』28巻損害保険料率算定機構
｢火山情報の伝達と避難行動」147-165『火山噴火と災害』東京大学出版会
27｢マス・メディアと情報」69-118『阪神・淡路大震災に学ぶ―情報・報道・ボランティア』白桃書房1998-01-01
275”Transmission of Disaster Information and Peoples Behavior in the FloodDisater of Kagoshima Prefecture in 1993”341-355Floodplain Risk Management : proceedings of an international workshop on floodplain risk management/Hiroshima/11-13 Novemver 1996A.A.BALKEMA1998-01-01
276｢メディアの多様化と問われる安全」（特集２：ビックバン時代のセキュリティ）48-51『セキュリティ』22（4）（通号91）10月編集：ペン・アンド・アド／発行：セキュリティワールド1998-01-01
277｢予知情報の広報システムについて」83-89『地震前兆情報の利活用に関する調査・研究と提言（第１次報告書）』関西サイエンス・フォーラム1998-01-01
278｢帰宅困難者対策に期待する」8-9『とうきょう広報』49(8）（通号653）東京都政策報道室広報部出版課1998-01-01
280｢高度情報化システムの運用は『人』―情報化社会と防災」（通巻第100号記念特集（4）国土の防災）15-23『河川レビュー』27(103)秋季号新公論社1998-01-01
281｢座談会　防災情報とその活用を考える」（特集防災情報）4-7『JACIC情報』13(2)（通号50）日本建設情報総合センター1998-01-01
282｢防災まちづくりとマスコミの役割」（特集：防災まちづくり（7））13-16『消防科学と情報』54　秋季号消防科学総合センター1998-01-01
283｢災害の教訓を生かす」（特集：河川審議会答申及び危機管理）39-43『河川』（通号625）日本河川協会1998-01-01
284｢企業の防災対策はどうあるべきか」（特集：地震 そのとき活きる訓練・教育とは）10-13『安全』　49（8）8月号中央労働災害防止協会1998-01-01
391｢ゼロから出発した『災害情報学』という学問」38-45『わが子は中学生』（通号240）あゆみ出版1998-01-01
601｢東海地震の予知にかかわる最近の動向と防災のあり方」61-67『東海地震防災セミナー1998』東海地震防災研究会1998-01-01
3｢災害情報システムの現状と問題点」(小特集：第8回 社会と情報に関するシンポジウム)49-75『社会情報』8（1）札幌学院大学社会情報学部1998-01-01
2｢座談会　首都圏災害放送の課題」1-58『いのちと生活を守る情報を』放送文化基金放送文化基金「災害放送研究」プロジェクト1998-01-01
629｢避難行動と情報」198-214『秋田県鹿角市八幡平地すべり・土石流災害に関する調査研究』損害保険料率算定会1998-01-01
636｢巨大地震の予知と防災」12-21『巨大地震と防災』日本損害保険協会1998-01-01
638｢都市地震と情報（上）」（火災科学セミナーから）14-19『横浜消防』（通号561号）12月号横浜市消防局予防部予防課1998-01-01
705｢都市地震と情報」2-7『防火管理』97川崎市防火協会連合会1998-01-01
｢マネジメント最前線　職場の地震対策」2-6『繁栄』（通号223）三井生命保険相互会社　広報部1998-01-01
｢地震情報と防災対策」5-13『放送文化基金委託研究『災害放送研究』プロジェクト 地域研究会・鹿児島 実施記録』（平成10年3月27日実施）放送文化基金1998-01-01
28｢災害」101-124『社会情報学Ⅰ』東京大学出版会1999-01-01
29｢地震予知流言・予言」80-93『流言、うわさ、そして情報 うわさの研究集大成（現代のエスプリ・別冊）』至文堂1999-01-01
289｢災害時の学校と情報伝達」76-77『教育と施設』64文教施設協会1999-01-01
290｢災害と情報」（特集：災害と情報）2-5『建築防災』（通号255）日本建築防災協会1999-01-01
291｢東海地震における住民の情報ニーズ」1-8『静岡県防災情報研究所年報』3静岡県防災情報研究所1999-01-01
292｢土砂災害と避難行動」（講座：土砂災害と社会―１）64-71『新砂防　砂防学会誌』51(5)（通号220）砂防学会1999-01-01
293｢土砂災害と避難｣12-13『砂防フロンティア』32砂防フロンティア整備推進機構1999-01-01
294｢日本人の災害観」48-55『地震ジャーナル』27地震予知総合研究振興会1999-01-01
295｢緊急時口コミの実態」62-68『言語』28（8）（通号335）大修館書店1999-01-01
296｢２０００年代の災害情報」（特集：西暦2000年を迎えての防災の展望）9-14『消防科学と情報』（通号59）冬季号消防科学総合センター1999-01-01
385｢災害情報論の最近の課題」13-14『東京工大クロニクル』338東京工業大学広報委員会1999-01-01
4インタビュー｢予測できないリスクへの対応に具体策を」15-18『安全と管理』26（2）(通号303)日本実務出版1999-01-01
627｢災害と情報」3-12『第427回建設技術講習会テキスト』全日本建設技術協会1999-01-01
639｢都市地震と情報（下）」（火災科学セミナーから）12-15『横浜消防』（通号563号）2月号横浜市消防局予防部予防課1999-01-01
｢ニュースレター発刊によせて」1『日本災害情報学会ニュースレター』1日本災害情報学会1999-01-01
630基調講演｢阪神淡路大震災と災害弱者対策―情報保障を中心として―」3-14『'99災害研究フォーラム「巨大災害と災害弱者」―被災者の構造はどう変わるか』損害保険料率算定会1999-01-01
631パネルディスカッション｢巨大災害と災害弱者」―被災者の構造はどう変わるか15-50『'99災害研究フォーラム「巨大災害と災害弱者」―被災者の構造はどう変わるか』損害保険料率算定会
30｢災害放送の歴史的展開」89-127『災害―放送・ライフライン・医療の現場から』ビクターブックス2000-01-01
31｢災害と情報通信」174-198『情報通信と社会心理』北樹出版2000-01-01
32｢災害報道は何を伝えたか」65-111『サイエンス・サイトーク いのちを守る安全学』新潮ＯＨ！文庫新潮社2000-01-01
301｢文研と災害報道調査に期待」（愛宕山ウォッチ）2『文研ニュースレター』19NHK放送文化研究所NHKに依頼：加藤様2000-01-01
302｢都市直下地震と災害情報（市民のための情報システムを）」5-8『自主防災』（通号154）3月号東京防災指導協会2000-01-01
303｢都市災害と情報」（特集：安心できる国土基盤の形成）13-17『道路』（通号708）日本道路協会2000-01-01
304｢スクランブル的発想が広報にも必要だ」（JCO臨界事故と原子力防災広報の課題）24-27『広報』（通号574）3月号日本広報協会2000-01-01
305｢災害と情報」14-15『Year's防災』（通号111）全国防災協会2000-01-01
306｢市民はメデイアをどう評価したか―東海村臨界事故についての調査研究から」31-35『新聞研究』（通号585）日本新聞協会2000-01-01
307｢防災情報では」（特集記事：この10数年で何が得られたか――自然災害科学の世紀の節目と新世紀）411-413『自然災害科学』18（4）日本自然災害学会2000-01-01
308｢１９９９年福岡水害と災害情報の伝達」109-126『災害の研究』31損害保険料率算定会2000-01-01
313｢海岸防災を考える」（特集：巨大災害対策）1-4『海岸』40（1）全国海岸協会2000-01-01
314｢警戒避難と情報伝達」（特集：総合的な土砂災害対策）46-51『河川』（通号648）日本河川協会2000-01-01
315｢関東大震災・体験者インタビュー｣57-161『関東大震災と安政江戸地震』東京都江戸東京博物館調査報告書　第10集　２０００年３月2000-01-01
386｢災害時における地方自治体の役割とは」10『晨』19(9)（通号215）9月号ぎょうせい2000-01-01
395｢随想―自然災害は天災か」9『判例地方自治』（通号198）5月号ぎょうせい2000-01-01
11｢人はどのように行動するのか」9-11『ここまでわかった都市直下地震』（第15回「大学と科学」公開シンポジウム予稿集）平成12年11月1日～2日第15回「大学と科学」公開シンポジウム＠有楽町朝日ホール「ここまでわかった都市直下地震」事務局2000-01-01
17｢防災情報の提供のあり方」19-32『第８回河川情報センター研究発表会招待講演集』河川情報センター2000-01-01
9｢あなたの会社と社員を守るためには―いま急がれる企業の災害対策と危機管理」（講演録：平成12年9月6日定例講演会＠大宮ﾙﾐﾈ2ﾎﾜｲﾄﾙｰﾑ）51-56『あさひ銀総研レポート』9（12）（通号165）あさひ銀総合研究所2000-01-01
2パネルディスカッション｢災害とジャーナリズム～東海村臨海事故をめぐって～」5-27『99年度　放送と人権シンポジウム』36575NIPPORO放送系列2000-01-01
11｢都市直下地震再考」20-29『予防時報』201日本損害保険協会2000-01-01
17｢土砂災害と社会」（座談会）65-75『新砂防』53（4）（通号231）砂防学会2000-01-01
18｢座談会　土砂災害防止に向けた今後の展開」（特集：総合的な土砂災害対策--自らの命を守る警戒避難）46-51『建設月報』53（5）（通号611）建設広報協議会2000-01-01
631｢パネルディスカッション」15-50『’99災害研究フォーラム「巨大地震と災害弱者」－被災者の構造はどう変わるか－』2000-01-01
704｢石原信雄の防災対談」2-3『防災情報新聞』38（2000年5月17日）防災情報新聞社2000-01-01
｢まとめと提言」219-224『東海地震についての県民意識調査』平成12年2月静岡県防災計画室2000-01-01
624｢災害と情報」2-11『全危協だより　増刊号』平成12年11月24日（通巻106号）（財）全国危険物安全協会2000-01-01
33｢災害報道はどうあるべきか」207-213『論争　いま、ジャーナリスト教育』東京大学出版会2001-01-01
319｢東海地震関連情報と防災対応」（総特集：東海地震―その新知見） （第5章：防災対策の現状と課題）217-225『月刊地球号外』33海洋出版2001-01-01
321｢巨大地震と自動車」7-10『高速道路と自動車』44(9)高速道路調査会2001-01-01
324｢地震情報をどう生かすか」950-962『地学雑誌』110（6）（通号979）東京地学協会2001-01-01
325｢IT社会と消防の情報化―平成13年度防災安全中央研修会講演録(その1)―」38-50『消防科学と情報』（通号67）冬季号消防科学総合センター2001-01-01
326｢災害時に人はどのように行動するのか」20-30『第16回大学と科学公開シンポジウムここまでわかった都市直下地震』11月編集：第15回「大学と科学」公開シンポジウム組織委員会／発行：クバプロ2001-01-01
327｢土砂災害と情報伝達」11-12『砂防と治水』34（3）（通号141）奥付が別号全国治水砂防協会2001-01-01
328｢火山災害とハザードマップ」（特集：災害対策とハザードマップ）16-19『国づくりと研修』（通号94）秋号全国建設研修センター2001-01-01
9｢記念講演 『災害と情報』議事録」（神戸大学都市安全研究センター設立５周年シンポジウム報告集）10-15『神戸大学都市安全研究センター研究報告』（-）（特別報告３号）神戸大学都市安全研究センター本文のみ（表紙、目次、奥付は神戸大学年安全研究センターにある）2001-01-01
320特集Ⅰ ｢座談会：地震災害にどう備えるか」10-15『Science & ｔechnology Journal』10（9）（通号114）科学技術広報財団2001-01-01
621｢リスクマネジメントとは何か」10-13『ISOMS』71東京大学出版会2001-01-01
708｢2001防災シンポジウムIN東京／防災課」16-23『東京消防』80(10)（通号856）東京消防協会2001-01-01
329｢総論　大地震――企業はどうする?（ミニ特集：再考防災管理――地震対策を中心に）」32-35『働く人の安全と健康』　53（9）中央労働災害防止協会2002-01-01
330｢恐さを知って川に親しむ」（特集：安全に水辺で遊ぶために）3-8『河川』58（7）（通号672）日本河川協会2002-01-01
331｢大地震が起きたらどうする――都市震災と情報」（特集：地震対策はいま）18-21『高圧ガス』39（7）（通号388）高圧ガス保安協会2002-01-01
332｢災害情報システムの現状と課題」（市町村アカデミー・コーナーNo.157）111-113『判例地方自治』（通号219）1月号発行：ぎょうせい／編集：地方自治判例研究会2002-01-01
333｢都市・情報災害について」（講演）51-56『自然災害科学』（-）-　自然災害学会20周年記念特別号日本自然災害学会2002-01-01
390｢防災行政無線に期待する」（私と電波）10-11『電波受験界』50（6）（通号572）電気通信振興会2002-01-01
1『自然災害と道路の危機管理』3-32道経研シリーズC－79　研究懇話会シリーズvol..45道路経済研究所2002-01-01
10｢東京都の帰宅困難者問題の取り扱いについて」（2002年5月22日 東京駅周辺・防災対策のあり方検討委員会の講演）不明（１ぺーじのみ）『Tokyo Central City』42大手町・丸の内・有楽町地区再開発計画推進協議会事務局2002-01-01
14｢災害と情報」153-169『日本をみつめるために――日本女子大学教養特別講義』36日本女子大学2002-01-01
10｢IT時代の災害情報」（京都大学防災研究所創立50周年記念　第4回防災フォーラム）157-166『京都大学防災研究所年報』45 A京都大学防災研究所工・建築2002-01-01
12｢パネルディスカッションⅠ～｢巨大地震に備える」～」6-17『「未知普請」シンポジウムレビューシリーズ』（巨大地震の脅威に備える）6国土交通省中部地方整備局　倶楽部「未知普請」2002-01-01
7シンポジウム｢企業・情報と人間の安全保障」〔含 質疑応答〕10-23『FINIPED』（通号98）情報処理教育研修助成財団2002-01-01
12｢天災と人災―自然災害と防災情報―」（座談会）20-29『予防時報』209日本損害保険協会2002-01-01
6｢防災情報に求められるもの」25-35『災害列島2001』37377国土交通省河川局2002-01-01
622｢インターネットの効用」5『ダム水源地ネット』（通号111）2月号ダム水源地環境整備センター2002-01-01
342｢災害情報から見たこれまでの30年・これからの30年」6-7『建築防災』（通号300）日本建築防災協会2003-01-01
347｢裏から見たＩＴ時代の防災情報」1『JACIC情報』18（1）（通号69）日本建築情報総合センター2003-01-01
348｢大震災と犯罪」1『社会安全』48社会安全研究財団2003-01-01
350｢危機管理としての地震防災」(特集：地震防災と危機管理--東海地震と地震研究をめぐる四半世紀)940-951『科学』73（9）（通号853）岩波書店2003-01-01
351｢災害時の人間行動」（特集：防災の科学）716-720『学術月報』56（7）（通号704）日本学術振興会2003-01-01
352｢情報化社会における危機管理」（特集：高度情報化ビルの最新技術動向と課題―ITによるビル施設の高度化と危機管理）25-30『BE建築設備』54（9）（通号630）建築設備綜合協会出版部2003-01-01
355｢災害の予知と防災対策」1『地質と調査』03第2号（通号96）編集：全国地質調査業協会連合会／発行：土木春秋社2003-01-01
356｢大震災から都市を救う」1-4『JR EAST』10（9）9月秋号編集：東日本旅客鉄道株式会社広報部／出版：ジェイアール東日本企画2003-01-01
コ1｢発刊の辞」1『災害情報』1日本災害情報学会2003-01-01
8｢都市化や高齢化、生活の便利化が新たな被害をもたらす都市水害」（水害シンポジウム｢頻発する水害を考える－防災、そして減災へ－」）31-33『PORTAL』25河川情報センター2003-01-01
16｢シンポジウム『南海地震にそなえる～新世紀の防災に向けて～』」53-60『災害情報』1日本災害情報学会2003-01-01
4｢防災フォーラムinながさき 長崎大水害から20年 その教訓を生かして(第1日)」パネルディスカッション｢長崎豪雨災害と都市防災の課題」(抄録)35-39『災害情報』1日本災害情報学会2003-01-01
5｢防災フォーラムinながさき 長崎大水害から20年 その教訓を生かして(第2日)」 パネルディスカッション｢災害情報～その現在と未来」(抄録)40-45『災害情報』1日本災害情報学会2003-01-01
6｢第4回日本災害情報学会研究発表大会 シンポジウム『東海地震と防災情報』」46-52『災害情報』1日本災害情報学会2003-01-01
626｢地域防災力の向上をめざして」11-30『災害予防と住民参加　宮城県沖地震に備えよう』国土交通省東北地方整備局2003-01-01
34｢災害情報」136-139『社会情報学ハンドブック』東京大学出版会2004-01-01
34.5｢流言とパニック」30-33『社会情報学ハンドブック』東京大学出版会2004-01-01
35｢災害情報の現在―阪神・淡路大震災以降の変化」3-5, 13-34『災害情報と社会心理』北樹出版※２ファイルにわける（p.3-5ははしがき）2004-01-01
358｢企業の地震対策はどうあるべきか 」（特集：事故災害時にどう対応するか―企業の危機管理）17-21『働く人の安全と健康』55(9)中央労働災害防止協会2004-01-01
359｢富士山噴火の社会的影響」(総特集：富士火山の総合的研究) -- (3章 富士山噴火と社会)162-168『月刊地球号外』48海洋出版株式会社2004-01-01
360｢火山防災情報と住民意識―２００３年御殿場･富士吉田住民アンケート調査より―」(総特集：富士火山の総合的研究) (3章：富士山噴火と社会)169-174『月刊地球号外』48海洋出版株式会社2004-01-01
361｢ハザードマップを解剖する」 (総特集：富士火山の総合的研究) -- (3章 富士山噴火と社会)186-192『月刊地球号外』48海洋出版株式会社2004-01-01
362｢自治体における火山防災対策の現状―２００３年火山周辺自治体アンケート調査から―」(総特集：富士火山の総合的研究) -- (3章：富士山噴火と社会)193-198『月刊地球号外』48海洋出版株式会社2004-01-01
366｢防災情報システムの現在と課題－安否情報に焦点をあてて」(特集：自治体リスクマネジメント)21-29『地域政策研究』27地方自治研究機構2004-01-01
367｢地方自治体の危機管理」 (特集：自治体の危機管理)4-11『自治フォーラム』（通号537）6月号発行：第一法規／編集：自治研修協会 編2004-01-01
368｢富士山ハザードマップと防災対策」7『広報ぼうさい』22編集・発行：防災＆情報研究所／監修：内閣府（防災担当）2004-01-01
369｢風評被害の実態と対策」 （特集：人と動物の共通感染症(1)鳥インフルエンザ）793-797『公衆衛生』68(10)医学書院2004-01-01
374｢地震災害に関する住民意識の調査」37『PORTAL』32河川情報センター2004-01-01
375｢自治体に迫られる災害弱者対策」20-21『ガバナンス』（通号66）10月号ぎょうせい2004-01-01
2｢土砂災害と避難行動」（平成16年度砂防・地すべり技術センター講演会報告）20-21『SABO』80砂防・地すべり技術センター2004-01-01
1｢パネルディスカッション『首都直下地震と広域連携のあり方を探る』」（日米地震防災フォーラム―首都圏直下地震と広域連携のあり方を探る―）45-49『PORTAL』36河川情報センター2004-01-01
3｢8.6豪雨災害から10年―鹿児島防災シンポジウム」(特集2 フォーラム・シンポジウム)35-41『災害情報』2日本災害情報学会2004-01-01
7｢都市に耐震・防災をどうインプラントするか」1-7『FORE』（通号38）冬号不動産協会2004-01-01
1｢GISの活用で変わる日本のハザードマップ」12-15『GIS NEXT』（通号8）クリエイト・クルーズ2004-01-01
1｢災害と自助」（特集：災害への備え）2-9『PORTAL』35河川情報センター2004-01-01
376｢新潟県中越地震は何を教えたか－情報伝達に携帯メールが威力」（学者が斬る(196)）46-49『エコノミスト』83(3) (通号 3732)毎日新聞社2005-01-01
377｢阪神・淡路大震災後、新潟県中越地震等の情報伝達の状況と今後の課題」142-146『近代消防』43(3) (通号 527) （臨時増刊号）近代消防社2005-01-01
378｢住民の視点から見た土砂災害」1-2『新砂防　砂防学会誌』57(5)（通号256）砂防学会2005-01-01
379｢災害弱者(災害時要援護者)対策の実態と課題」7-10『LRL』3全労済協会2005-01-01
380｢風評被害にどう対応するか」21-23『観光』（通号464）6月号日本観光協会2005-01-01
381｢多発する風水害にどう対応すべきか」34-35『開発こうほう』505北海道開発協会2005-01-01
382｢千葉県北西部地震と首都圏の脆弱性」6-9『自主防災』（通号188）東京防災指導協会2005-01-01
383｢集中豪雨時のソフト対策」19-25『河川レビュー』130新公論社2005-01-01
384｢災害雑感」1-3『SABO』82砂防・地すべり技術センター2005-01-01
388｢がんばれ砂防人」10-11『メディア砂防』22（1）（通号253）砂防広報センター2005-01-01
389｢防災情報の現在―被害予測システムと緊急地震速報を中心に―」17-23『Re』147建築保全センター2005-01-01
396｢日本人の”防災力”を問う」96-101『中央公論』120（3）（通号1450）中央公論新社2005-01-01
397｢民間企業の地震リスク認識と対策に関する調査・分析」68-72『災害情報』3日本災害情報学会2005-01-01
10｢くらしの安全保障を考える-防災対策待ったなし！-」（座談会）192-199『中央公論』120（2）（通号1449）中央公論新社2005-01-01
4特集座談会｢総合災害学のすすめ」4-17『Best Partner』17（9）（通号201）浜銀総合研究所2005-01-01
5公開座談会｢阪神・淡路大震災から10年」30-45『予防時報』220日本損害保険協会2005-01-01
8放送抄録｢〈シリーズ震災10年〉討論　障害者をどう支援するか」104-107『NHK社会福祉セミナー』（通号58）4～6月号日本放送協会・日本放送出版協会2005-01-01
620｢自然災害は天災か－日本人の災害観－」47-65『災害観の文明論的考察』国際高等研究所2005-01-01
9座談会｢『防災に資する』ための地震調査研究の推進を」8-11『SEISMO』10（4）(通号111）４月号地震予知総合研究振興会2006-01-01
21｢『学環は、タフでなければやっていけない』学環の研究・教育の反省と展望―原洋之介教授、廣井脩教授、馬場章教授、鈴木高広助教授をお迎えして」3-4『学環ニュースレター』東京大学大学院情報学環2006-01-01
2｢”安全・安心”をキーワードに防災対策や復旧対策の広報を」（インタビュー）10『JOGMEC　NEWS』4石油天然ガス・金属鉱物資源機構2006-01-01
｢宮城県沖地震座談会　主婦たちのサバイバル」8-11『地震の迷路を抜けた人達―防災体験に学ぶ―』（リーフレット）日本損害保険協会unknown
｢都市地震と情報」3-13『災害医療従事者研修会資料　情報伝達システムの現状について』災害医療従事者研修会unknown
｢2000年代の災害情報」（1999年・冬　西暦２０００年を迎えての防災の展望　２）http://www.bousaihaku.com/cgi-bin/hp/index2.cgi?ac1=B414&ac2=B41402&ac3=2208&Page=hpd2_view消防防災博物館
｢防災まちづくりとマスコミの役割」（1998年・秋　防災まちづくり(7)）http://www.bousaihaku.com/cgi-bin/hp/index2.cgi?ac1=B414&ac2=B41402&ac3=2186&Page=hpd2_view消防防災博物館9808と同内容
｢IT社会と防災の情報化」（防災講演録）http://www.bousaihaku.com/cgi-bin/hp/index2.cgi?ac1=B415&ac2=&ac3=1481&Page=hpd2_view講演日：平成13年9月20日消防防災博物館
357東海地震の地震防災強化地域市町村における地震防災対策の現状と課題人と防災未来センター　冊子なし2004-01-01
28｢４.２７久慈市山林火災における避難勧告の伝達と住民の避難行動」（中間報告）『１９８３年度突発災害研究発表原稿』文部省科研→38の元原稿か1983-01-01
34｢災害情報の伝達と住民の情報ニ－ズ」（中間報告）『1983年日本海中部地震による災害の総合的調査研究』文部省科学研究費自然災害特別研究自然災害科学総合研究班→中間報告は科研代表者に別に提出か1983-01-01
35｢同報無線の聴取に関する調査」（中間報告）『東京大学新聞研究所調査速報』東京大学新聞研究所1983-01-01
40｢１９８３年日本海中部地震における災害情報の伝達と住民の避難行動」（中間報告）文部省科学研究→44の元原稿か1984-01-01
41『東海地震の中期予知が及ぼす社会的影響に関する調査』静岡県地震対策課　複写依頼→なし1984-01-01
48“The Role of Mass Media in Disasters”the US-Japan collaborative workshop on the role of mass media in disasters・1984-01-01
49｢長野県西部地震における情報伝達」（中間報告）文部省科学研究費・自然災害特別研究突発災害文部省科研→588の論文になっているのでは1985-01-01
50｢長野県西部地震における住民の対応調査」（速報）文部省科学研究費・自然災害特別研究突発災害文部省科研→東大新聞研「災害と情報」1885年所収のものか？1985-01-01
71｢防災のための情報活動」『ＮＨＫ文化センター』第1巻放送文化センター→なし　：総務課小林様　3475－13591986-01-01
72｢災害にもろい大都市－放送への２つの提案」ＮＨＫ『ＰＵＬＳＥ』9月号ー1986-01-01
81｢きのうきょう」『聖教新聞』毎月15日発行の別紙「ヒューマンライフ（昭和62年2月より発行）」内に「きのうきょう」と題されるコラムあり（昭和62年10月から）。1987年、1988年の「きのうきょう」には廣井先生の執筆されたコラムは見当たらず1987-01-01
82｢台風１０号と災害情報の伝達」『ＮＨＫ文化センター』12月放送文化センター→なし　：総務課小林様　3475－13591987-01-01
92｢災害と情報－災害時における情報機器の脆弱性について」『電子情報通信学会　情報通信網の安全性・信頼性時限研究専門委員会』7月電子情報通信学会に問い合わせたが、専門研究委員会の冊子はそれぞれの委員が運用しており、事務では保管管理していないとのこと。1987-01-01
145”Some Characteristics of People's Responses in Recent Flood Disasters　in Japan "「地域防災国際研究・研修セミナー」国際連合地域開発センター32757国際連合地域開発センターに問い合わせ→同タイトルの論文なし：資料室　ふくうら様　０５２－５６１－９５４０1989-01-01
148｢伊東沖海底噴火についてのアンケート調査（速報）」32782『1989年伊東沖海底噴火と災害情報の伝達』東京大学新聞研究所、1989年3月に所収の付属資料２1989-01-01
162｢行政組織の防災力ー市町村調査に見る実状と課題」文部省科学研究費・重点領域研究「自然災害の予測と防災力」研究成果　『社会組織の防災力に関する研究』文部省科研1990-01-01
163｢行政組織の防災力ーケース研究の観点から」文部省科学研究費・重点領域研究「自然災害の予測と防災力」研究成果　『社会組織の防災力に関する研究』文部省科研1990-01-01
220｢冷害と消費者心理ー新聞記事を中心にー」『1993年異常気象による冷害の調査研究』文部省科学研究費・突発災害調査研究 成果1994-01-01