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| 出版年（文字列） | 出版年（数値） | 出版社 | 著者 | カテゴリ/ジャンル | 備考 | タイトル |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1995 | 1995-09-01 | 株式会社オーム社 | 三船康道 | 書籍 | 地域・地区防災まちづくり | |
| 1988 | 1988-09-01 | 株式会社ぎょうせい | 国土庁大都市圏整備局 防災まちづくり研究会 | 書籍 | 防災まちづくりハンドブック タウン・クラフティングA・B・C | |
| 1986 | 1986-09-01 | 小出郷広域事務組合 | 冊子 | 昭和の消防のあゆみ | ||
| 山形県、酒田市、(社)日本損害保険協会 | パンフレット | 1996 防災シンポジウム IN さかた 平成8年10月29日(火) 酒田大火から20年 ～新たな防災の途を探る～ | ||||
| NTT | パンフレット | NTTの災害対策 もしもの時のうちの電話 | ||||
| カレンダー | カレンダー ２００３ | |||||
| 1997 | 1997-03-01 | 損害保険料率算定会研究部 | 講演集 | 96災害研究フォーラム 「災害に対する安全性について」講演録 | ||
| 1995 | 1995-08-01 | (財)東京防災指導協会 | 学会誌 | 自然防災 9月号 １２７ | ||
| 1992 | 1992-12-01 | 横浜市消防局総務部企画課 株式会社まちづくり計画研究所 | 報告書 | 2010年 消防防災ビジョン検討調査 報告書 | ||
| 資料 | 紙ファイル | 参考資料6 災害対策基本法 防災基本計画 各省庁防災業務計画(例) | ||||
| 1994 | 1994-01-01 | 社団法人・寒地港湾技術研究センター | 資料 | 港の防災対策委員会 第1回委員会資料 (資料編) | ||
| 1996 | 1996-03-01 | 佐賀県公営住宅災害対策 基本方針検討委員会 | 報告書 | 佐賀県公営住宅災害対策 基本方針検討委員会 報告書 ３ 公営住宅の防災に関するアンケート 集計結果 | ||
| 1996 | 1996-03-01 | 東京大学社会情報研究所 教授廣井脩先生 | 議事録 | 佐賀県公営住宅災害対策 基本方針検討委員会 報告書2 「住宅に関する防災について」講演議事録 | ||
| 北原糸子 | 論文 | 『国立歴史民俗博物館研究報告』第81集,57-100頁(1999年3月発行) 災害絵図研究試論 ―18世紀後半から19世紀の日本における災害事例を中心に一 | ||||
| 水谷武司 | 抜刷 | 災害による人口の減少,移動および回復のプロセス 地理学評論(第62巻第3号)抜刷 | ||||
| 1998 | 1998-02-01 | 損害保険料率算定会 | 講演集 | 97災害研究フォーラム「災害の予測について」講演録 | ||
| 2000 | 2000-03-01 | 財団法人地震予知総合研究振興会 地震調査研究センター | 報告書 | 活断層情報の防災対策への活用事例調査 集計結果 | ||
| 2005 | 2005-03-01 | 横須賀市 | 報告書 | 防災意識に関する市民アンケート調査報告書 | ||
| 2005 | 2005-04-01 | 国土利用計画研究会 | 報告書 | 今後の国土利用の在り方に関する検討状況 ～国土利用の質的向上による「持続可能な美しい国土」の形成～ | ||
| 2006 | 2006-02-01 | 長岡市防災体制検討委員会 | 報告書 | 新たな防災体制の整備に関する提言 | ||
| 2001 | 2001-04-01 | 内閣府政策統括官(科学技術政策担当)組織 社会基盤グループ | 資料 | 総合科学技術会議 社会基盤プロジェクト 第1回会合資料 | ||
| 1984 | 1984-08-01 | 日本学術会議災害工学研究連絡会 | 自然災害科学総合研究班 | 資料 | 災害情報と避難に関するシンポジウム | |
| 1985 | 1985-07-01 | 消防団活性化対策検討委員会 | 報告書 | 消防団活性化対策に関する報告書 | ||
| 財団法人東京防災指導協会 | 資料 | 昭和60年9月27日防火管理ゼミナール資料 百貨店・スーパーマーケットの防火管理 講師 東京消防庁指導広報部 指導課長大沼延之 | ||||
| 財団法人東京防災指導協会 | 資料 | 昭和60年9月27日 防火管理ゼミナール資料 防火管理の実態と今後の対策 講師 東京消防庁 指導広報部長川口正一 | ||||
| 1987 | 1987-10-01 | 北区総務部防災課 | 冊子 | 災害時の応急態勢 | ||
| 1982 | 1982-04-01 | 南足柄市 | テキスト | 自主防災組織リーダーテキスト | ||
| 科学技術庁国立防災科学技術センター 竹田厚 | ペーパー | リモートセンシング技術の防災への応用 | ||||
| 1981 | 1981-04-01 | 東京都杉並区 | 日本無線株式会社 | パンフレット | 東京都杉並区 防災行政無線システム | |
| 1981 | 1981-08-01 | 大分県宇目町 | 日本無線株式会社 | パンフレット | 宇目町 防災行政無線システム | |
| 東京都北区防災センター | パンフレット | 北区 防災センター | ||||
| UNITED NATIONS OFFICE OF THE DISASTEB RELIEF CD-ORDINATER | UNDRO, Geneva L. van Essche | ペーパー | 英文 | INTERNATIONAL SEMINAR ON REGIONAL DEVELOPMENT PLANNING FOR DISASTER PREVENTION to be held in Japan from 24 to 30 September 1986 | ||
| 1981 | 1981-04-01 | 北海道 | NEC日本電気株式会社 富士通株式会社 株式会社日立製作所 | パンフレット | 北海道防災行政無線電話システム | |
| 議事録 | 自然災害の予測と防災力の総合的研究 昭和63年度第2回研究連絡会議議事録 昭和63年10月18日(火) | |||||
| 1993 | 1993-12-01 | 資料 | 防災に関する研究開発基本計画 参考資料 「防災に関する研究開発基本計画」(昭和56年7月22日)に基づく研究開発の成果・進捗状況及び課題 | |||
| 1993 | 1993-03-01 | 東日本旅客鉄道㈱安全研究所 株式会社まちづくり計画研究所 | 資料 | 平成4年度 災害や事故発生時における旅客の安全対策に関する調査研究[II] 資料編 | ||
| 2001 | 2001-05-01 | 災害危機管理研究会 | 書籍 | 災害時の危機管理訓練 ロールプレイング マニユアルBOOK 災害危機管理研究会編 | ||
| 1996 | 1996-01-01 | ㈲大阪科学技術センター ATAC 危機管理グループ | 報告書 | 危機管理ビジネスガイド(中小企業の危機対策マニュアル作成の為に) | ||
| 1996 | 1996-09-01 | 財団法人東北開発研究センター 「新国土軸研究会」東西交流会議 | 報告書 | 地域からの提言「新国土軸」をつくる一21世紀の国土設計一 | ||
| 1998 | 1998-03-01 | 社団法人日本損害保険協会 安全技術部 | 報告書 | (安全技術報告書97-7) 企業の環境リスクへの取り組みに関する調査・研究報告書 | ||
| 1993 | 1993-09-01 | 科学技術会議 防災科学技術部会 第二分科会 | 報告書 | 第二分科会報告書 | ||
| United Nations Centre for Regional Development (UNCRD) Nagoya, Japan | 小川雄二郎 小森多恵 | 報告書 | 自治体のための電算機を用いた災害管理システムに関する研究 UNCRD Discussion Paper No. 98-1 | |||
| 1996 | 1996-05-01 | 財団法人セコム科学技術振興財団 | 報告書 | 研究報告集No.15 | ||
| 1976 | 1976-10-01 | 災害行動科学研究会 | 報告書 | 群集の流動に関する実験的研究 | ||
| 1979 | 1979-12-01 | 文部省 | 報告書 | 文部省防災業務計画 昭和54年12月10日最終修正 | ||
| (社)日本火災学会 | テキスト | 37回火災科学セミナーテキスト 大阪会場 21世紀の消防防災 平成10年10月9日(金) 川崎会場 災害の多様化と安全対策 平成10年10月29日(木) | ||||
| 国立病院東京災害医療センター臨床研究部 | テキスト | 国立病院東京災害医療センター 災害医療従事者研修会テキストブック,兼資料集 1999年度版 | ||||
| 2000 | 2000-01-01 | 住宅等再建支援制度研究会 | 報告書 | 「被災者住宅再建支援制度（仮称）」創設に関する提言 | ||
| 1987 | 1987-02-01 | 日立電子株式会牡 | 報告書 | 墨田区地域災害情報システムの整備構想案報告書 | ||
| 1984 | 1984-11-01 | 研究代表者 岡部慶三 | 報告書 | 文部省科学研究費自然災害特別研究研究成果 自然災害科学総合研究班No.A-59-5 災害警報の伝達とその効果に関する研究 | ||
| 1989 | 1989-03-01 | 国土庁・建設省 | 報告書 | 昭和63年度災害対策総合推進調整費 首都圏のウォーターフロント開発における総合的防災対策調査報告書 | ||
| 2003 | 2003-03-01 | 総務省消防庁 | 報告書 | 都道府県境を越える圏域での広域的な防災体制に関する研究会報告書 一富士山火山防災を例とした相互間地域防災計画策定指針(案)一 | ||
| 岡部慶三 鈴木裕久 水野博介 | 抜刷 | 2冊 | 東京大学新聞研究所紀要Na28,1980抜刷 「警戒宣言」報道はどのように受けとられるか 一その情報の心理的効果に関する若干の調査分析一 | |||
| 2005 | 2005-03-01 | 消防庁国民保護室 | 報告書 | 都道府県国民保護モデル計画 | ||
| 2005 | 2005-12-01 | 総務省消防庁 | 報告書 | 2冊 | 災害時における地方公共団体と事業所間の防災協力検討会報告書 | |
| 2003 | 2003-06-01 | 財団法人セコム科学技術振興財団 | 高齢者・障害者のQOL向上に関する研究グループ | 報告書 | 高齢者・障害者のQOL五向上に関する研究 (特定総合研究「高齢者・障害者のQOL向上に関する研究」成果報告書) | |
| 国際連合地域開発センター | パンフレット | 英文 | 「国際防災の10年」へ向けて CHALLENGES OF THE IDNDR | |||
| 千葉県 | パンフレット | 千葉県震度ネットワークシステム | ||||
| 2004 | 2004-03-01 | 東京消防庁防災部 | パンフレット | 震災対策に関するネットワーク | ||
| 株式会社NTTドコモ | パンフレット | 2冊 | ドコモ・モバイルソリューション 震災時にドコモができること ～携帯電話を使った緊急連絡・応答システム～ | |||
| (財)自治体衛星通信機構 | パンフレット | 全国の地方公共団体を結ぶ地域衛星通信ネットワーク Local Authorities Satellite Communications | ||||
| 横須賀市消防局 | パンフレット | 消防総合情報システム | ||||
| 横須賀市消防局 | パンフレット | 横須賀市消防局 消防局庁舎ご案内 | ||||
| 1994 | 1994-03-01 | 日本赤十字社 | 報告書 | 高齢者の防災に関する調査報告書 | ||
| 二瓶正 尾上陽子 | 抜刷 | 三菱総合研究所所報NO29抜刷 災害の発生・増幅化における社会構造上の問題 | ||||
| 1986 | 1986-06-01 | (株)グリーンサイエンス | 報告書 | 2冊 | 市町村防災行政用無線局(同報無線) 市場調査報告書 | |
| 2002 | 2002-03-01 | 内閣府 | 報告書 | 平成13年度防災ボランティア関連調査報告書 | ||
| 1988 | 1988-03-01 | 自治省消防庁 | 報告書 | 流通在庫備蓄の有効利用方策に関する調査研究報告書 | ||
| 1993 | 1993-06-01 | 建設省道路局 | 報告書 | 道路技術五箇年計画 ～21世紀を目指した新たな可能性への挑戦～ | ||
| 1986 | 1986-03-01 | 社団法人全国防災協会 | 報告書 | 昭和60年度 二次災害防止に関する調査研究 報告書 | ||
| 2005 | 2005-03-01 | 消防庁国民保護室 | 報告書 | 都道府県国民保護モデル計画 | ||
| 内閣府 | 報告書 | 災害に係る住家の被害認定基準運用指針 | ||||
| 内閣府 | 報告書 | 災害に係る住家の被害認定基準運用指針 参考資料 | ||||
| 内閣府 | 報告書 | 災害に係る住家の被害認定基準運用指針 参考資料(損傷程度の例示) | ||||
| 内閣府 | 報告書 | 被災者生活再建支援法の概要 | ||||
| 国際連合地域開発センター | 論文集 | 地域防災国際会議論文集 静岡会議1986.9.26/27 | ||||
| 1989 | 1989-03-01 | 建設省中部地方建設局天竜川上流工事事務所 財団法人河川情報センター | 論文集 | 昭和63年度防災予警報システム効果測定調査業務委託報告書 | ||
| 2006 | 2006-03-01 | 大規模災害発生時における国の被災地応急支援のあり方検討会 | 報告書 | 大規模災害発生時における国の被災地応急支援のあり方検討会報告書 | ||
| 2004 | 2004-12-01 | 社団法人全国防災協会 | 雑誌 | 雑誌防災 一第116号一 設立50周年記念特集号 | ||
| 1999 | 1999-11-01 | 京都大学 防災研究所 | 研究代表者 寶 馨 | 報告書 | 防災GISの現状と展望に関する分野横断的研究フォーラム 下巻（議事録） | |
| 2004 | 2004-02-01 | 総務省消防庁 | 報告書 | 防災情報多重同報システム調査検討業務 報告書 | ||
| 2005 | 2005-04-01 | 特定非営利活動法人日本防災士機構 | 教本 | 平成17年版 防災士教本 | ||
| 1996 | 1996-01-01 | 国土庁防災局 自治省消防庁 | 報告書 | 災害時におけるボランティア活動に関するアンケート調査報告書 | ||
| 1992 | 1992-09-01 | 静岡県総務部消防防災課 | 報告書 | 平成4年度消防団についての意識調査報告書 | ||
| 中央非常無線通信協議会 | 報告書 | 第36回 中央非常無線通信協議会 総会結果 (昭和62年3月18日) | ||||
| 1996 | 1996-03-01 | 日本農村情報システム協会 | 報告書 | 市町村同報無線局等全国設置状況 | ||
| 財団法人 東京大学綜合研究会 | 冊子 | 第84回 1995(秋季) 東京大学公開講座講義要項 防災 | ||||
| 1992 | 1992-06-01 | 自営無線ユーザ協会 | 機関誌 | 自営無線ネットワーク 第3号 | ||
| 1987 | 1987-12-01 | 関東地方非常無線通信協議会 | 機関誌 | 「非常無線」第31号 | ||
| 岡部慶三 鈴木裕久 水野博介 | 抜刷 | 東京大学新聞研究所紀要 No.28, 1980抜刷 「警戒宣言」報道はどのように受けとられるか 一その情報の心理的効果に関する若干の調査分析一 | ||||
| 2005 | 2005-08-01 | 株式会社メディカ出版 | 黒田裕子,酒井明子 | 書籍 | 災害看護 人間の生命と生活を守る | |
| 1990 | 1990-10-01 | 日本BBS連盟・事務局 | 佐藤光子 | 書籍 | 大空に夢をえがく 一私のボランティア50年一 | |
| 1987 | 1987-05-01 | 社団法人全国防災協会 | 講義録 | 2冊 | 災害復旧事務講義集 | |
| 資料 | 災害時におけるボランティアの活用方策に関する調査 防災ボランティア研究会報告書く参考資料編1> 参考資料1防災ボランティアに関する国民意識調査結果 参考資料2防災ボランティアに関する自治体調査結果 | |||||
| 1980 | 1980-01-01 | 山梨県 | 広報 | 防災は村から街から職場から 自主防災組織づくりの手引 | ||
| 1987 | 1987-11-01 | 東京都 | 報告書 | 1987 東京都大島町総合防災訓練実施要領 | ||
| 1997 | 1997-10-01 | 日本自然災害学会 | 講演集 | 第16回 日本自然災害学会学術講演会 講演概要集 | ||
| 1982 | 1982-03-01 | 静岡県商工部 財団法人未来工学研究所 | 報告書 | 伊豆地域観光客安全対策調査 | ||
| 1982 | 1982-03-01 | 関東地区災害科学資料センター | 目録 | 関東地区災害科学資料センター文献目録(その15) 伊豆半島の自然災害 文献資料目録 | ||
| 1988 | 1988-03-01 | 「自然災害」総合研究班 | 報告書 | 昭和62年度文部省科学研究費 重点領域研究 自然災害の予測と防災力 研究報告集録 | ||
| 1992 | 1992-03-01 | 「自然災害」総合研究班 | 報告書 | 平成3年度文部省科学研究費 重点領域研究 自然災害の予測と防災力 研究報告集録 | ||
| 1990 | 1990-03-01 | 「自然災害」総合研究班 | 報告書 | 平成元年度文部省科学研究費 重点領域研究 自然災害の予測と防災力 研究報告集録 | ||
| 1982 | 1982-03-01 | 研究代表者 安倍北夫 (東京外国語大学) | 報告書 | 災害時の避難行動を決定する人間的要因の分析 431017 昭和56年度科学研究費補助金(総合研究A)研究成果報告書 | ||
| 1990 | 1990-08-01 | 重点領域「自然災害」総合研究班 | 機関誌 | 災害科学研究通信No.40 1990.8 | ||
| ペーパー | 我が家の防災対策 地震の時の心得10ヶ条 | |||||
| 1985 | 1985-01-01 | 自然災害科学総合研究班 | 報告書 | 自然災害特別研究 都市災害の問題点 ワークショップ報告書 | ||
| 1987 | 1987-01-01 | 財団法人電気通信振興会 | 書籍 | 廣井脩講演集 災害と情報 | ||
| 富士市 | 帝京大学教授 山本康正 著 | パンフレット | 絵でみる 地域防災ハンドブック あなたのまちにも自主防災組織を | |||
| 1992 | 1992-12-01 | 日本自然災害学会 | 学会誌 | 自然災害科学VoL11 No.3 | ||
| 1990 | 1990-03-01 | 国土庁 | 報告書 | 総合的地震防災訓練 実施のための調査(X) | ||
| 大島町防災会議 | 報告書 | 昭和52年度 大島町地域防災計画 | ||||
| 国土交通省北海道開発局 | パンフレット | クリップ | 道路マップ ROUTE２９９ その他 | |||
| 社団法人全国防災協会 財団法人海外建設防災協会 | 冊子 | 平成11年度 防災セミナー | ||||
| 1996 | 1996-03-01 | 長崎大学工学部社会開発工学科 土木構造学研究室 | 高橋和雄 藤井真 伊藤雅尚 | 報告書 | 島原市の自主防災組織の現状と課題に関するアンケート調査報告書 | |
| 気象庁 | パンフレット | 気象業務は今 気象庁２００１ | ||||
| 1999 | 1999-01-01 | 「公的援助法」実現ネットワーク | パンフレット | 被災地と憲法 すべての自然災害被災者に公的援助を! ブックレットVol.3 | ||
| 東京消防庁 | パンフレット | 本所都民防災教育センター 本所防災館 | ||||
| 1995 | 1995-12-01 | 災害に強い漁港漁村のあり方検討調査委員会 | 報告書 | 災害に強い漁港漁村づくりに関する提言 | ||
| 損害保険料率算定会 | 議事録 | 第3回災害科学研究会全体会議要旨 一災害はどう変わるか一 平成元年11月17日(金) | ||||
| 1995 | 1995-11-01 | グローバル社会における関西像研究会 | 書籍 | グローバル社会における関西像研究会第III期提言 新しい関西を目指して(中間報告) 一活私創公の地域社会づくりのために一 | ||
| 日本生活協同組合連合会事業支援本部 | 資料 | 2冊 | 危機管理実践事例交流会 2001年6月27日(木)～28日(金) | |||
| 1996 | 1996-05-01 | 国土庁 計画・調整局計画課 | 資料 | 人と自然小委員会 資料集 | ||
| 1995 | 1995-10-01 | 日本社会精神医学会 | 雑誌 | 日本社会精神医学会雑誌 第4巻第1号 1995年 | ||
| 2001 | 2001-06-01 | 財団法人北海道道路管理技術センター | 機関誌 | 北の交差点 Vol.9 | ||
| 2002 | 2002-09-01 | 新建新聞社 | 雑誌 | 新建ハウジング＋１ No.242 | ||
| 1980 | 1980-03-01 | 日本住宅公団 ㈱日本都市計画学会 | 報告書 | 市街地住宅建設と合わせて行う環境施設整備に関する研究 一群島型住宅・市街地整備の提案一 | ||
| 1995 | 1995-08-01 | 財団法人静岡総合研究機構 | 機関誌 | 2冊 | SRI SHIZUOKA RESERCH INSTITUTE 1995・8 No.42 特集 安全な社会について考える | |
| 1996 | 1996-11-01 | 財団法人静岡総合研究機構 | 機関誌 | SRI SHIZUOKA RESERCH INSTITUTE 1996・11 No.47 特集 起業について考える | ||
| 1997 | 1997-01-01 | 財団法人静岡総合研究機構 | 機関誌 | SRI SHIZUOKA RESERCH INSTITUTE 1997・1 No.48 特集 「静岡総研平成8年度シンポジウム」 | ||
| 1995 | 1995-01-01 | 宝塚まちづくり研究所 | 機関誌 | FUSION Vol.1 | ||
| 1996 | 1996-03-01 | 太平洋新国土軸構想推進協議会 | パンフレット | 大平洋新国土軸地域将来構想 太平洋新国土軸創造プラン | ||
| 1995 | 1995-03-01 | 財団法人日本システム開発研究所 | 報告書 | 平成6年度科学技術振興調整費 調査研究報告書 生活関連科学技術課題に関する意識調査 (事例調査) | ||
| 1996 | 1996-03-01 | 財団法人日本システム開発研究所 | 報告書 | 平成7年度科学技術振興調整費 調査研究報告書 生活関連科学技術課題に関する意識調査 (事例調査) | ||
| 1995 | 1995-09-01 | 財団法人セコム科学技術振興財団 | 報告書 | 東京湾岸開発における安全性確保方策に関する研究 (特定総合研究「東京湾岸開発における安全性確保方策に関する研究」成果報告書) | ||
| 1996 | 1996-03-01 | 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 木蘭の誓い 都市防災シンポジウム（平成8年1月11日）報告書 防災と都市づくりの未来へ －阪神・淡路大震災から1年一 | ||
| 1982 | 1982-09-01 | 財団法人東京防災指導協会 | 会報 | 会報 1982.9(NO.53) | ||
| 東京都住宅供給公社 | パンフレット | 火災を阻止! 白鬚東地区防災拠点 | ||||
| 議事録 | 自然災害の予測と防災力の総合的研究 平成3年度第1回研究連絡会議議事録 平成3年6月7日(金) | |||||
| 建設省関東地方建設局 | パンフレット | 建設省ヘリコプター | ||||
| 東京消防庁 | パンフレット | ファイアセーフティ・フロンティア'94 | ||||
| 1993 | 1993-03-01 | 損害保険料率算定会 研究部・技術部 | 報告書 | 米国出張調査報告 一米国の安全防災に係わるエンジニアリング・コンサルティング活動の実態一 | ||
| 1997 | 1997-02-01 | 福岡市救急病院協会 | パンフレット | 「大災害時重症患者搬送用パンフレット」(続編) 福岡ブロック(平成8年6月調査) | ||
| 財団法人放送文化基金 『災害放送研究』プロジェクト | 資料 | 2部 | 放送文化基金委託研究『災害放送研究』プロジェクト 地域研究会・静岡 平成9年11月6日(木) 実施記録 | |||
| 財団法人放送文化基金 『災害放送研究』プロジェクト | 資料 | 放送文化基金委託研究『災害放送研究』プロジェクト 地域研究会・北海道 平成10年3月10日(火) 実施記録 | ||||
| 財団法人放送文化基金 『災害放送研究』プロジェクト | 資料 | 放送文化基金委託研究『災害放送研究』プロジェクト 地域研究会・鹿児島 平成10年3月27日(金) 実施記録 | ||||
| 1996 | 1996-10-01 | 静岡県総務部地震対策課 | マニュアル | 静岡県地震対策推進条例による突発大地震に対する地域防災の推進のために自主防災組織等における簡易救出訓練実施マニュアル | ||
| 社団法人東京国際見本市協会 | パンフレット | 防災市民フェア'96 ガイドブック 1996年(平成8年)4月25日(木)～28日(日) | ||||
| 96道路防災シンポジウム群馬実行委員会 | パンフレット | 96道路防災シンポジウム群馬 平成8年8月28日(水) | ||||
| 北海道開発局 | パンフレット | 北海道開発局の防災対策 安全な地域づくりに向けて | ||||
| 1992 | 1992-10-01 | 都市防災と環境に関する研究会 | 報告書 | 平成4年度上半期 都市防災と環境に関する研究報告書 (No.1-1) | ||
| 1996 | 1996-03-01 | 横浜市 | パンフレット | 防災ハンドブック 災害！我が家の危機管理マニュアル | ||
| 損害保険料率算定会 | 議事録 | 第1回災害科学研究会全体会議要旨(安全とは何か)昭和62年11月9日(月) | ||||
| 東京消防庁 | パンフレット | 昭和63年度防災シンポジゥム 21世紀の東京を考える地球防災リーダーの役割 昭和63年8月29日(月) | ||||
| 1999 | 1999-03-01 | 静岡マスコミ・ライフライン研究会 | 報告書 | 財団法人放送文化基金援助・助成 静岡マスコミ・ライフライン研究会中間報告書 | ||
| 1994 | 1994-05-01 | 国際防災の10年推進本部 | 報告書 | 「国際防災の10年」世界会議 ナショナルレポート(詳細版) | ||
| 2001 | 2001-09-01 | 中日新聞社 | 冊子 | 東京大学社会情報研究所コレクション 幕末明治ニュース事始め～人は何を知りたがるのか | ||
| 2001 | 2001-08-01 | 財団法人NHK放送研修センター | 冊子 | 思い出で綴るNHK放送研修センター | ||
| 1998 | 1998-01-01 | 株式会社舵社 | 書籍 | AZIムック デジタル通信&ネットワーク | ||
| 1984 | 1984-04-01 | 朝日ソノラマ | 雑誌 | カメラレビュー別冊 通巻40号 ニューメディア最前線 | ||
| 2005 | 2005-11-01 | 放送倫理・番組向上機構 | 報告書 | 放送番組委員会記録 福岡地区の放送事業者と意見交換 | ||
| 1999 | 1999-04-01 | (財)放送番組センター・放送ライブラリー | 報告書 | 放送ライブラリー公開番組一覧 テレビ・ラジオ番組ジャンル別 | ||
| 財団法人放送番組センター | 資料 | 新・放送ライブラリー開館記念 国際シンポジウムデジタルアーカイブ新時代 ～情報化社会と番組アーカイブ～ 平成12年11月10日 | ||||
| 1996 | 1996-04-01 | (財)放送番組センター・放送ライブラリー | 報告書 | 放送ライブラリー 公開番組一覧 〔ラジオ590番組ジャンル別〕 | ||
| 1997 | 1997-01-01 | 財団法人放送番組センター | 報告書 | 放送ライブラリーフォーラム'96記録 | ||
| 1996 | 1996-04-01 | (財)放送番組センター・放送ライブラリー | 報告書 | 放送ライブラリー公開番組一覧 〔テレビ2,800番組ジャンル別〕 | ||
| 1986 | 1986-06-01 | 五十嵐之雄 | 報告書 | 東北地方のCATV | ||
| 1989 | 1989-06-01 | 日本新聞協会研究所 | 報告書 | 2000年の新聞 一新聞メディアの中・長期ビジョン総合研究報告書一 | ||
| 1986 | 1986-07-01 | 日本民間放送連盟 放送研究所 | 報告書 | 1986年7月 民放EDPシステム 研究資料一29 民放コンピュータ白書’86 ～民放各社のコンピュータ利用とCMバンク,放送素材ライブラリーの動向～ | ||
| 1989 | 1989-03-01 | NHK放送文化調査研究所 放送研究部 | 水越伸 | 抜刷 | 『放送学研究』No.39(1989.3)抜刷 1989日本放送協会 アメリカにおける「放送」の産業的形成 一「放送」観の発生と変容を中心として一 | |
| 1996 | 1996-03-01 | NHK放送文化調査研究所 放送研究部 | 廣井脩 | 抜刷 | 『放送学研究』No46(1996.3)抜刷 1996日本放送協会 災害放送の歴史的展開 | |
| 1988 | 1988-01-01 | 清原慶子 (日本ルーテル神学大学・助教授) | 抜刷 | 「文化放送を考える」 －ヨーロッパの現状と日本の可能性ー | ||
| 1986 | 1986-07-01 | 日本放送協会 | 相田敏彦 | 抜刷 | 『放送研究と調査』1986年7月号抜刷 テレビに対する記号学的アプローチ 一最近のマス・コミュニケーシヨン研究から一 | |
| 1987 | 1987-03-01 | 郵政省電気通信局 | 報告書 | 昭和61年度災害対策総合推進調整費 住民に対する災害情報伝達システムの確立に関する調査報告書 | ||
| 1985 | 1985-03-01 | 自治省消防庁 | 報告書 | 災害応急システムに関する調査研究報告書 | ||
| 1987 | 1987-03-01 | 自治省消防庁 | 報告書 | 災害応急システムに関する調査研究報告書 | ||
| 1985 | 1985-03-01 | 郵政省電気通信局 | 報告書 | 昭和59年度災害対策総合推進調整費 統合防災無線システム網の確立に関する調査報告書 | ||
| 2000 | 2000-09-01 | テレビ朝日総務部 | マニュアル | 非常災害対策マニュアル 第5版 | ||
| 1992 | 1992-03-01 | 建設省国土地理院 建設省土木研究所 建設省建築研究所 財団法人国土開発技術研究センター | 報告書 | 平成3年度総合技術開発プロジェクト災害情報システムの開発報告書(委託) 災害情報システムの開発報告書 | ||
| 1996 | 1996-07-01 | 「テレポート'96東京」開催委員会 | 論文集 | 2冊 | 「テレポート'96東京」 テレポート研究フォーラム 研究公募論文集 | |
| 1996 | 1996-07-01 | 東京都企画審議室調査部内 | テレポート'96東京開催委員会事務局 | 報告書 | 2冊 | テレポート'96東京 一世界テレポート連合第12回総会一 報告書 |
| 世界テレポート連合アジアテレポート協会 | 報告書 | 世界テレポート連合第10回総会 一1994年11月於:フランス・パリー 報告書 | ||||
| 1990 | 1990-03-01 | 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 平成元年度 総合防災情報システム調査研究 報告書 | ||
| 1992 | 1992-10-01 | 都市防災と環境に関する研究会 | 報告書 | 平成4年度上半期 都市防災と環境に関する研究報告書 一災害対策システム分科会資料一 (No.1-1-I) | ||
| 2006 | 2006-03-01 | (株)ハレックス | 報告書 | ファイル | 平成17年度 ホームおよび企業セキュリティを活用した防災情報等提供調査研究報告書 | |
| 2006 | 2006-03-01 | (株)ハレックス | 報告書 | ファイル | 平成17年度 緊急時のIP通信=その問題点と解決策に関する実証的研究報告書 | |
| 2005 | 2005-03-01 | 総務省消防庁防災課 | 報告書 | 災害伝承情報データベース整備検討報告書(平成16年度分) | ||
| 1999 | 1999-11-01 | 京都大学 防災研究所 | 研究代表者 寶 馨 | 報告書 | 防災GISの現状と展望に関する分野横断的研究フォーラム 上巻（予稿集） | |
| NTT東日本 | 資料 | インフォメーションNTT東日本2004 その他 | ||||
| 1990 | 1990-06-01 | 日本の道を考える会 株式会社三菱総合研究所 | 報告書 | 道路広報展開のあり方に関する調査報告書 | ||
| 1990 | 1990-09-01 | 財団法人電気通信振興会 | 郵政省東海電気通信監理局 | 書籍 | 東海の情報通信 | |
| 1984 | 1984-05-01 | 民放労連秋田放送労働組合 | 報告書 | M7.7急襲／揺れた放送現場 | ||
| 1990 | 1990-01-01 | TBSラジオ | 報告書 | 災害緊急時の放送体制 いざという時あなたはどこへ行って何をするのか？ | ||
| TBSラジオ | 報告書 | TBSラジオの地震対策 TBSダイヤル954 | ||||
| 1986 | 1986-03-01 | 郵政省電気通信局 | 報告書 | B4 | 電気通信事業における損害賠償制度の在り方に関する調査研究会報告書（案) | |
| 内閣総理大臣官房広報室 | 報告書 | 世論調査報告書 昭和60年11月調査 情報社会に関する世論調査 | ||||
| 1981 | 1981-06-01 | 内閣総理大臣官房広報室 | 報告書 | 世論調査報告書 昭和56年2月調査 電話利用に関する世論調査 | ||
| 1991 | 1991-10-01 | 日本世論調査協会 | 報告書 | 日本世論調査協会報 第68号 | ||
| 時野谷浩 (東海大学) | 抜刷 | ある「誤報」の研究 一平塚・地震警戒宣言誤報事件の調査から一 総合ジャーナリズム研究 昭和57年秋季号より | ||||
| 1995 | 1995-04-01 | 社団法人 日本経済調査協議会 | 資料 | 日経調資料 流通業の情報化戦略 浅野恭右氏講演 | ||
| 1983 | 1983-03-01 | 財団法人 未来工学研究所 | 報告書 | 電気通信システムにおける利用者からみたサービス品質に関する調査研究 | ||
| 1987 | 1987-12-01 | 東京大学大学院社会学研究科社会学B(新聞学) 河元圭 | 論文 | 修士論文1987・12 日本における情報化の一考察 一その推進論理と現実過程との乖離を中心として一 | ||
| 1997 | 1997-03-01 | 横浜市総務局災害対策室 株式会社まちづくり計画研究所 | 報告書 | 2冊 | 横浜市災害時緊急情報システム検討調査 | |
| 1997 | 1997-03-01 | 横浜市総務局災害対策室 株式会社まちづくり計画研究所 | 報告書 | 2冊 | 横浜市災害時緊急情報システム検討調査《概要書》 | |
| 1983 | 1983-10-01 | 郵政省電波監理局 | 報告書 | CATVの普及に伴う産業社会へのインパクト調査報告書 | ||
| 1995 | 1995-03-01 | 財団法人郵政国際協会 電気通信政策総合研究所 | 報告書 | [情報通信サービスに関する諸問題II] 商用インターネットの現状と課題 一インターネット接続サービス提供事業者を中心に一 | ||
| 1998 | 1998-09-01 | (財)東京連合防火協会 | パンフレット | みんなで守る 地域の防災活動 | ||
| 1991 | 1991-12-01 | 基本技術委員会 都市防災総合情報システム委員会 復旧計画作成支援システムの開発委員会 | 報告書 | 災害情報システムの開発委員会 全体委員会 資料H3-1-7 災害情報システム・ガイドライン(案) | ||
| 1986 | 1986-03-01 | 国土庁防災局 財団法人都市防災研究所 | 報告書 | 世界の防災制度 諸外国における災害対策に関する制度・体制に関する調査報告書 | ||
| ペーパー | クリアーファイル | 防災情報機構・防災研修事業計画(案) | ||||
| 1986 | 1986-10-01 | 株式会社グリーンサイエンス | 報告書 | 昭和60年度市町村防災行政無線 全国設置状況 (都道府県別・メーカ別) | ||
| 1988 | 1988-03-01 | 横浜市総務局災害対策室 ㈱三菱総合研究所社会情報システム部 | 報告書 | 防災システムに関する基礎調査報告書 | ||
| 1988 | 1988-09-01 | (財)河川情報センター | 資料 | 防災予警報システム効果測定調査 第1回検討会資料 | ||
| 1990 | 1990-03-01 | 建設省中部地方建設局天竜川上流工事事務所 財団法人河川情報センター | 報告書 | 平成元年度防災予警報システム効果測定調査業務委託報告書(抜粋) | ||
| 1990 | 1990-02-01 | (財)河川情報センター | 報告書 | 平成元年度防災予警報システム効果測定調査業務委託中間報告書 | ||
| 1995 | 1995-06-01 | 代表者野田茂 (鳥取大学工学部助教授) | 報告書 | インテリジェント防災システムの研究 (社)土木学会中国四国支部平成6年度研究活動助成金(B) 共同研究グループ研究成果報告書 | ||
| 1989 | 1989-03-01 | 建設省国土地理院 建設省土木研究所 建設省建築研究所 財団法人国土開発技術研究センター | 報告書 | 昭和63年度総合技術開発プロジェクト災害情報システムの開発報告書(委託) 災害情報システムの開発 報告書 | ||
| 1990 | 1990-02-01 | (財)河川情報センター | 報告書 | 防災予警報システム効果評価マニュアル(第一次試案) | ||
| 1973 | 1973-05-01 | 東京都防災会議 | 報告書 | 災害時の情報収集伝達体系に関する調査研究 | ||
| 1999 | 1999-04-01 | 郵政省関東電気通信監理局 無線通信部私設第一課 | 報告書 | 同報無線と地域防災無線の現状 一平成10年度調査結果一 | ||
| 2000 | 2000-08-01 | 全国コミュニティ放送議会 財団法人NHK放送研修センター | 報告書 | 非常災害時の情報ネットワークをどう組織するか 第2回災害放送セミナーの記録 | ||
| 1985 | 1985-03-01 | 財団法人未来工学研究所 | 報告書 | No.59-9昭和59年度 地域開発計画基礎調査 国土庁委託調査 国土の安全を確保するためのシステムの構築に関する調査 | ||
| 2002 | 2002-03-01 | A06計画研究研究代表者 須藤修 (東京大学大学院情報学環教授) | 報告書 | 文部科学省科学研究費補助金特定領域研究『ITの深化の基盤を拓く情報学研究』 A06「情報化と社会制度の構築に関する研究」 平成13年度A06計画研究 「グローバルな規模で進展する情報経済と新たな社会制度デザインに関する研究」報告書 | ||
| NHK文化センター | テキスト集 | 総集ファイル | 通信講座 防災のための情報活動 | |||
| 2001 | 2001-04-01 | NHK放送文化研究所 | 報告書 | 4冊 | 災害と情報伝達 ～東海豪雨・有珠山噴火・災害用語～ | |
| 1986 | 1986-06-01 | (社)日本農村情報システム協会 | 報告書 | 市町村防災行政用無線局(同報無線) 市場調査報告書 | ||
| 1990 | 1990-03-01 | 自治省消防庁防災課 財団法人電波システム開発センター | 報告書 | 衛星通信を利用した新しい消防防災無線 ネットワークに関する調査研究報告書 | ||
| 1988 | 1988-03-01 | 建設省中部地方建設局天竜川上流工事事務所 財団法人河川情報センター | 報告書 | 昭和62年度防災予警報システム効果測定調査業務委託報告書 | ||
| 1985 | 1985-01-01 | 株式会社グリーンサイエンス | 報告書 | 市町村防災行政無線 全国設置状況 (都道府県別・メーカ別) | ||
| 1986 | 1986-03-01 | 財団法人ニューメディア開発協会 | 報告書 | 2冊 | 昭和60年度 ニューメディア・コミュニティ構想 推進調査報告書 雪国防災型（山形県酒田市） | |
| ‘98ひょうご一淡路会議開催委員会 | 冊子 | ‘98ひょうご一淡路会議 高度情報通信社会一交流とふれあいの"公園島"を目指して | ||||
| 1990 | 1990-06-01 | 日本電信電話株式会社 電気通信技術委員会 | 報告書 | 平成2年度 電気通信技術委員会答申(案) | ||
| 1987 | 1987-02-01 | 日立電子株式会牡 | 報告書 | B4 | 墨田区地域災害情報システムの整備構想案報告書 | |
| 1992 | 1992-03-01 | 建設省 | 報告書 | 箱 | 建設省総合技術開発プロジェクト災害情報システムの開発報告書 災害情報システム・ガイドライン(案) | |
| 1992 | 1992-03-01 | 建設省 | 報告書 | 箱入り | 建設省総合技術開発プロジェクト災害情報システムの開発報告書 第I巻 総論及び提言 | |
| 1992 | 1992-03-01 | 建設省 | 報告書 | 箱入り | 建設省総合技術開発プロジェクト災害情報システムの開発報告書 第II巻 基本技術編 | |
| 1992 | 1992-03-01 | 建設省 | 報告書 | 箱入り | 建設省総合技術開発プロジェクト災害情報システムの開発報告書 第III巻 基幹施設編 | |
| 1992 | 1992-03-01 | 建設省 | 報告書 | 箱入り | 建設省総合技術開発プロジェクト災害情報システムの開発報告書 第IV巻 都市防災編 | |
| 2002 | 2002-12-01 | 総務省消防庁 | 報告書 | 災害時のボランティア活動のための環境整備に関する検討報告書 | ||
| 1998 | 1998-03-01 | 財団法人日本気象協会 | 報告書 | 地震時の即時的情報の伝達・受信システムの開発報告書(平成9年度事業) | ||
| 財団法人地域社会研究所 財団法人第一住宅建設協会 | 片田敏孝(群馬大学工学部助教授) | 報告書 | 調査研究報告書 災害時における住民間の情報伝達ネットワークの形成過程に関するシミュレーション分析 | |||
| 1998 | 1998-03-01 | 自治省消防庁消防研究所 | 報告書 | 消防研究所研究資料第40号 被害情報の早期収集システムに関する研究 | ||
| 1997 | 1997-03-01 | 研究代表者岡田成幸 (北海道大学工学部助教授) | 報告書 | 平成7・8年度科学研究費補助金 基盤研究（C）(2)(課題番号07680478)研究成果報告書 地震時における防災行政機関の災害情報集積に関する時系列解析 | ||
| 1997 | 1997-12-01 | 研究分担者 船津衛 (東京大学人文社会系研究科教授) | 報告書 | 災害情報システムの現状と課題(研究項目番号A03) 平成9年度文部省科学研究費 重点領域研究(1)都市直下地震 「過密空間における震災時の人間行動」研究代表者 広井脩 研究報告書 | ||
| 1998 | 1998-12-01 | 研究分担者 船津衛 (東京大学大学院人文社会系研究科教授) | 報告書 | 災害時におけるCATVの課題 (研究項目番号A03) 平成10年度文部省科学研究費 重点領域研究(1)都市直下地震 「過密空間における震災時の人間行動」(研究代表者広井脩)研究報告書 | ||
| 1998 | 1998-01-01 | 研究分担者 船津衛 (東京大学人文社会系研究科教授) | 報告書 | 災害の復旧情報に関する調査(研究項目番号A03) 平成9年度文部省科学研究費 重点領域研究(1)都市直下地震 「過密空間における震災時の人間行動」研究代表者 広井脩 研究報告書 | ||
| 1999 | 1999-01-01 | 研究分担者 船津衛 (東京大学人文社会系研究科教授) | 報告書 | (続)災害の復旧情報に関する調査(研究項目番号A03) 平成10年度文部省科学研究費 重点領域研究(1)都市直下地震 「過密空間における震災時の人間行動」研究代表者 広井脩 研究報告書 | ||
| 1997 | 1997-01-01 | 研究分担者 船津衛 (東京大学人文社会系研究科教授) | 報告書 | 自治体の災害情報システム(研究項目番号A03) 平成8年度文部省科学研究費 重点領域研究(1)都市直下地震 「過密空間における震災時の人間行動」研究代表者 広井脩 研究報告書 | ||
| 1998 | 1998-12-01 | 研究分担者 船津衛 (東京大学人文社会系研究科教授) | 報告書 | 災害時におけるコミユニティFM放送の課題(研究項目番号A03) 平成10年度文部省科学研究費 重点領域研究(1)都市直下地震 「過密空間における震災時の人間行動」研究代表者 広井脩 研究報告書 | ||
| 2000 | 2000-01-01 | 研究分担者 船津衛 (東京大学人文社会系研究科教授) | 報告書 | 災害情報システム、地域メディアと復旧情報(研究項目番号A03) 平成11年度文部省科学研究費 重点領域研究(1)都市直下地震 「過密空間における震災時の人間行動」研究代表者 広井脩 研究報告書 | ||
| 日本女子大学住居学科 石川研究室 | 抜刷 | 2001年度 発表論文等抜刷集 | ||||
| 日本女子大学住居学科 石川研究室 | 抜刷 | 石川研究室および研究グループ発表論文等抜刷集 2002年度版『感性と論理」 | ||||
| 日本女子大学住居学科 石川研究室 | 抜刷 | 石川研究室および研究グループ発表論文等抜刷集 2003年度版『感性と論理」 | ||||
| 2001 | 2001-01-01 | 総務省消防庁防災課・防災情報室 | 報告書 | 地方防災行政の現況(付平成11年災害年報) | ||
| 糸井川栄一 | 報告書 | 平成2年度 市街地における出火・延焼危険評価手法に関する基礎的研究 | ||||
| 2002 | 2002-03-01 | 中央大学理工学研究所ハイテク・リサーチ・センター | 「統合型地理情報システム」研究グループ | 報告書 | 中央大学理工学研究所ハイテク・リサーチ・センター 「統合型地理情報システム」研究成果報告書 | |
| 財団法人電気通信振興会 | 郵政省新陸上移動無線電話システム研究会 | 書籍 | 新陸上移動無線電話システムに関する調査報告 一簡易で経済的な自動車電話の実現一 | |||
| 1993 | 1993-03-01 | 財団法人 日本鉄道電気技術協会 | 報告書 | 平成4年度東日本旅客鉄道㈱調査委託 次世代信号通信システムに関する調査・検討報告書 | ||
| 1989 | 1989-06-01 | 日本電信電話株式会社 電気通信技術委員会 | 報告書 | 昭和63年度 電気通信技術委員会答申 | ||
| 1998 | 1998-03-01 | 東京大学生産技術研究所 耐震防災工学研究室 | 研究代表者 山崎文雄 (東京大学生産技術研究所) | 報告書 | Report No.9801 社会基盤システムの実時間制御技術(課題番号08248105) 平成8,9年度科学研究費補助金(重点領域研究)研究成果報告書 | |
| 1998 | 1998-03-01 | 研究代表者山崎文雄 (東京大学生産技術研究所) | 報告書 | 社会基盤システムの実時間制御技術(課題番号08248105) 平成8,9年度科学研究費補助金(重点領域研究)研究成果報告書 | ||
| 2000 | 2000-03-01 | 東京大学生産技術研究所 耐震防災工学研究室 | 研究代表者山崎文雄 | 報告書 | 文部省科学研究費(No.08248105)特定領域究(A)(1)計画研究C-1 Report No. 2000-1 社会基盤システムの実時間制御技術 | |
| 2000 | 2000-03-01 | 研究代表者山崎文雄 | 報告書 | 文部省科学研究費(No.08248105) 特定領域研究(A)(1)計画研究C-1 社会基盤システムの実時間制御技術 | ||
| 1992 | 1992-03-01 | 基本技術委員会 都市防災総合情報システム委員会 復旧計画作成支援システムの開発委員会 | 資料 | 災害情報システムの開発委員会 全体委員会 資料H3-2-6 災害情報システム・ガイドライン(案)、第ll巻基本技術編(案)(補完版) 第lll巻基幹施設編(案)、第IV巻都市防災編(案) | ||
| 2000 | 2000-03-01 | 十日町ソフト開発株式会社 財団法人広域関東圏産業活性化センター | 報告書 | 緊急災害情報システムの構築研究 報告書 一緊急災害時における自治体の情報システムのバックアップに関する調査研究一 | ||
| 2000 | 2000-03-01 | 研究代表者 亀田弘行(京都大学防災研究所)平成8～10年 飯田恭敬(京都大学工学研究科)平成11年 | 報告書 | 交通・通信システムの防災機能に関する研究(研究課題番号08248112) 平成8年度～平成11年度 科学研究費補助金(特定領域研究)研究成果報告書 | ||
| 1963 | 1963-11-01 | 日本放送協会 | 報告書 | 放送法制研究会第一次報告書 | ||
| 1996 | 1996-03-01 | (財)都市経済研究所 | 新社会資本研究会+東京工業大学・肥田野研究室 | 書籍 | 21世紀のマルチメディア社会をデザインする | |
| 1985 | 1985-09-01 | 大蔵省印刷局 | 郵政省通信政策局 | 書籍 | 21世紀の福祉型情報通信システム(昭和60年8月) | |
| 1978 | 1978-03-01 | 高橋徹 | 書籍 | 祭りのあと | ||
| 1982 | 1982-03-01 | 社団法人 未来工学研究所 | 報告書 | 警戒宣言時の営業等意向調査 | ||
| 1983 | 1983-07-01 | 神奈川県 | 報告書 | 警戒宣言発令時における群集の移動行動調査(II) | ||
| 1981 | 1981-10-01 | 神奈川県 | 報告書 | 警戒宣言発令時における群集の移動行動調査 | ||
| 1981 | 1981-03-01 | 財団法人 未来工学研究所 | 報告書 | 都市機能の地域分散における電気通信技術の役割に関する研究 ―流通機能の地域分散と電気通信― | ||
| 1986 | 1986-03-01 | 損害賠償制度訪米調査団 | 報告書 | 電気通信事業における損害賠償制度に関する訪米調査報告書 | ||
| 1992 | 1992-05-01 | 横浜国立大学村上研究室 防災都市計画研究所 | 報告書 | 広島市長期停電影響調査報告書 1991年9月の台風19号被災地の長期停電による社会的、経済的影響と応急対応の実態調査、及びこれからの都市基盤施設のあり方に関する研究 | ||
| 1985 | 1985-02-01 | 大蔵省印刷局 | 国土庁計画・調整局 | 書籍 | 21世紀情報化と国土 | |
| 1987 | 1987-03-01 | 大蔵省印刷局 | 国土庁計画・調整局 | 書籍 | 情報化と地域振興戦略(二版) | |
| 1987 | 1987-07-01 | 大蔵省印刷局 | 国土庁計画・調整局 | 書籍 | 地域情報力 | |
| 1983 | 1983-03-01 | 電波タイムス社 | 報告書 | 都市の大規模有線テレビジョン放送施設に関する開発調査研究報告書 国内通信衛星及び国内放送衛星を利用する有線テレビジョン放送の可能性 | ||
| 1991 | 1991-03-01 | 財団法人機械システム振興協会 委託先国際映像ソフトフェア推進協議会 | 報告書 | システム技術開発調査研究2-R-4(5) 映像ソフト流通システムに関する調査研究報告書 一インターメディア化一 | ||
| 1991 | 1991-03-01 | 財団法人機械システム振興協会 委託先国際映像ソフトフェア推進協議会 | 報告書 | システム技術開発調査研究 2-R-4(1) 映像ソフト流通システムに関する調査研究報告書 一映像ソフトの生産動向一 | ||
| 1991 | 1991-03-01 | 財団法人機械システム振興協会 委託先国際映像ソフトフェア推進協議会 | 報告書 | システム技術開発調査研究 2-R-4(2) 映像ソフト流通システムに関する調査研究報告書 ―映像ソフトの開発状況等一 | ||
| 1991 | 1991-03-01 | 財団法人機械システム振興協会 委託先国際映像ソフトフェア推進協議会 | 報告書 | システム技術開発調査研究 2-R-4(3) 映像ソフト流通システムに関する調査研究報告書 一映像ソフトの流通実態一 | ||
| 2005 | 2005-03-01 | 財団法人海外建設防災協会 | 報告書 | 危機管理担当者のために 一防災専門家の講演記録一 | ||
| 1989 | 1989-12-01 | 日本電信電話株式会社 電気通信技術委員会 | 報告書 | 平成元年度 電気通信技術委員会答申(案) | ||
| 1983 | 1983-03-01 | 財団法人 未来工学研究所 | 報告書 | オフィス・オートメーション・システムに関する未来形の研究 | ||
| 1987 | 1987-12-01 | 株式会社 ぎょうせい | (財)地方自治情報センター | 報告書 | 地方公務員のためのコンピュータ研修叢書 地方公共団体の防災情報システム | |
| 郵政省 | 資料 | 第百一回国会 日本電信電話株式会社法案関係資料 | ||||
| 1984 | 1984-04-01 | 郵政省 | 資料 | 第百一回国会 電気通信事業法案関係資料 | ||
| 1986 | 1986-05-01 | 報告書 | ネットワーク化推進懇談会報告 高度情報社会にふさわしい産業構造の構築に向けて | |||
| 1986 | 1986-05-01 | 日本民間放送連盟 放送研究所 | 報告書 | 昭和60年度研究報告書 放送産業の将来 中間報告 テレビ複数所有時代の視聴行動 媒体力をきめるソフト・イノベーション 利益重視の経営、放送ニューマーケティング | ||
| 社団法人電子情報通信学会 情報通信網の安全性・信頼性時限研究専門委員会 | 資料 | 情報通信網の安全性・信頼性 シンポジューム 第1回資料 昭和62年7月22日、23日 | ||||
| 1990 | 1990-03-01 | 横浜市立大学情報処理教育センター 「情報と横浜」研究会 | 報告書 | 「都市型社会における災害と情報環境」調査報告書 | ||
| 1987 | 1987-07-01 | 静岡県消防防災課 静岡県防災行政無線運営協議会 | 資料 | 静岡県防災行政無線通信取扱規程集 静岡県防災行政無線運営協議会規約集 | ||
| 1977 | 1977-05-01 | 社団法人日本新聞協会 | 日本新聞協会メディア開発懇談会 | 報告書 | 新聞と電波の接点 一ニューメディアに関する報告書一 | |
| 1976 | 1976-03-01 | 財団法人 電気通信総合研究所 | 報告書 | 昭和50一研究報告一14 日本民衆コミュニケーション史 序説 メディア論の観点から | ||
| 1985 | 1985-03-01 | 日本民間放送連盟 放送研究所 | 報告書 | 民放の地域貢献活動 推移と現状 一昭和59年度版一 | ||
| 1990 | 1990-06-01 | 株式会社日本文字放送 | 文字放送災害情報研究会 | 報告書 | 文字放送と災害情報 研究報告書 放送文化基金助成研究 | |
| 内閣総理大臣官房広報室 | 報告書 | 世論調査報告書 昭和60年7月調査 個人情報の保護に関する世論調査 | ||||
| 1992 | 1992-03-01 | 国土庁 | 報告書 | テレビ放送を通じて提供する防災情報の整備に関する調査 |